20250210　ニュース

要約: 「元WHO職員が暴露する世界の闇とは？！（神回）」

1. WHOと製薬業界の関係 (01:06-06:31)
   • 元WHO職員が自身の経歴を紹介。
   • WHOは製薬会社からの資金で成り立っており、病気を作り出すビジネスモデルがある。
   • 高血圧やコレステロールの「病気化」は、製薬会社の利益のため。
2. アフリカでの経験と西洋の支配構造 (02:10-04:20)
   • アフリカの現実を見て、日本の教育の欺瞞に気づいた。
   • 欧米の植民地支配の実態は学校では教えられていない。
   • 獣医学の世界も政治的な意図で動かされている。
3. 健康管理と現代医療の欺瞞 (07:38-10:50)
   • 高血圧の本当の原因は「体の自己修復機能」であり、血圧を無理に下げると死亡率が上がる。
   • 塩分摂取の制限やコレステロール神話も意図的に作られた。
   • 科学は「証明されていないこと」を前提に進んでいる。
4. 家畜の飼育と食文化 (10:50-13:02)
   • モンゴルの家畜は自由に草を選び健康を保つが、日本の家畜はストレスに晒され不健康。
   • 食べる肉のエネルギーが人間にも影響を及ぼす可能性がある。
5. がん治療の真実と断食の効果 (13:02-18:26)
   • 1937年にノーベル賞を受賞した研究で、がんの原因が「酸素不足」だと判明している。
   • がん細胞は糖を主なエネルギー源としているため、糖を断つと死滅する可能性がある。
   • 16時間の断食ががん治療に効果的。
6. モンゴルの水資源問題と企業の圧力 (24:52-27:04)
   • モンゴルでは水資源を巡る企業の陰謀で環境活動家が弾圧されている。
   • 水を守ろうとした友人が刑務所に入れられ、その後死亡。
7. コロナと人口削減計画 (27:04-29:10)
   • コロナは意図的に作られたパンデミック。
   • 遺伝学や優生学は「支配層の思想」を基に構築されている。
   • ワクチンを3回接種した人の平均寿命は55歳というデータがある。
8. 半導体産業と環境破壊 (35:43-37:52)
   • 2025年に半導体製造に必要な「ピーファス」が枯渇し、日本の食料生産にも影響。
   • 日本の経団連企業のほぼ全てが外国資本であり、実質的に支配されている。
9. 電磁波と人口管理技術 (37:52-40:02)
   • 特定の周波数を使い、人の感情や行動をコントロールする技術が存在。
   • イギリス警察はデモ鎮圧のため、警察官のヘルメットに電磁波装置を組み込んでいる。
10. アニメが教科書より真実を伝える (41:04-44:22)

• 『進撃の巨人』『鬼滅の刃』『約束のネバーランド』などのアニメは、現実の支配構造を暗示している。
• 学校教育よりアニメの方が本質的なメッセージを伝えている可能性がある。

この動画では、WHOや医療産業の裏側、アフリカの現実、人口削減計画、電磁波兵器など、一般には知られていない情報が語られている。

要約: USAID閉鎖と政府効率化に関する動向（JBpressの記事紹介）

1. USAID閉鎖の報道（00:01）
   • 米国の国際開発庁（USAID）が閉鎖されるというニュースが広まり、X（旧Twitter）で200万件以上の投稿が話題に。
   • NHK国際報道では、イーロン・マスク氏がトランプ大統領と協力し、海外援助機関の閉鎖を進めていると報じる。
2. イーロン・マスクの関与とDOGE（政府効率化省）の役割（01:06）
   • トランプ政権で新設されたDOGE（政府効率化省）のトップとしてイーロン・マスク氏が政府機関改革を推進。
   • 2月3日、USAID本部が封鎖され、財務省の予算管理システムも掌握。
3. USAIDの予算規模と問題点（02:11）
   • 年間400億ドル（約6兆円）の予算を持つが、適正な管理ができていないとの指摘が以前から存在。
   • USAIDの閉鎖は「左翼の資金源を断つ」との意見も。
4. 職員数の大幅削減（03:14）
   • USAIDの職員数が1万4000人から294人に削減される予定。
   • アフリカ大陸全体を担当する職員が22人に減るなど、影響は大きい。
5. 日本の男女共同参画政策とUSAIDの関係（04:21）
   • USAIDは日本の男女共同参画政策に関与し、女性の労働市場参入を促進してきた。
   • これが日本の人口減少にも影響を与えた可能性が指摘されている。
6. メディアとUSAIDの資金関係（05:28）
   • BBCはUSAIDから資金提供を受けており、日本のメディアも同様の影響を受けている可能性がある。
   • メドベージェフ（ロシア）がUSAID閉鎖を称賛するなど、国際的な影響も。
7. USAID閉鎖の背景とトランプ政権の意図（06:32）
   • 1961年に創設され、冷戦時代の対抗手段として発展したUSAIDが、トランプ政権の「アメリカ・ファースト」政策にそぐわないと判断。
   • 予算の大部分がウクライナ、アフリカ、アジアなどに使われていた。
8. 政府効率化と機密情報アクセスの問題（07:40）
   • DOGE（政府効率化省）が人事管理や財務システムを掌握し、政府職員の削減を進める。
   • 一部の若手職員が機密情報にアクセスしていることが問題視されている。
9. アメリカ国内の反応（08:46）
   • 共和党・民主党の間で意見が分かれ、トランプ政権の改革に対する抗議が続出。
   • 一部の国務省職員が出勤停止命令を受け、本部封鎖に抗議。
10. 今後の展望と日本への影響（09:50）

• USAIDの活動停止により、世界各地で支援プロジェクトが停止する可能性。
• 日本のメディアにも影響が及ぶ可能性があり、報道の偏りが懸念される。

このように、USAIDの閉鎖は国際的な影響を持つ大きな動きであり、日本の政策やメディアにも波及する可能性がある。

▼サマリー（5～10項目／各要点とタイムスタンプ）

1. (00:10)「トランプ革命」とUSAID閉鎖の衝撃
   • トランプ政権が選挙公約に沿って「USAID（米国国際開発庁）」を閉鎖。
   • 日本やアメリカのメディアでは「人道支援を切り捨てる」と報道されがちだが、実際はトランプ大統領が“左翼の工作組織”とみなした機関への公約通りの対応。
   • 日本の報道はこの背景を全く伝えず、世界で起きている“トランプ革命”の本質を報じていない。
2. (01:16) USAIDと日本外務省の連携・疑問視
   • 2002年から日本外務省はUSAIDと連携協定を結んでいた。
   • 日本政府がUSAIDと長期的に協力関係を結んでいたことを踏まえ、「今後どう釈明するのか」という問題提起。
3. (02:23) ジャーナリスト買収と言論封じ込めの実態
   • USAIDが“公認ジャーナリスト”6000人以上に対して巨額の資金（2億6800万ドル以上）を投入した疑惑。
   • 独立系メディアを黙らせるために数百万ドルを使い「誹謗中傷・偽情報」とレッテル貼りを行い、SNSのシャドウバンなどが実行されていたとの指摘。
   • 日本にも同様の資金提供があった可能性を示唆。
4. (04:31) CIAとNEDの非軍事工作の一環としてのUSAID
   • CIAが軍事関連の工作を担う一方、非軍事面ではUSAIDやNED（全米民主主義基金）が資金提供・世論工作を実施。
   • LGBTやトランスジェンダー支援の名目で各国に干渉してきた背景。
   • 米国の税金が左派思想や世界の混乱を助長している可能性が語られる。
5. (06:42) 日本のLGBT法推進とUSAIDの関与疑惑
   • ガーム・エマニュエル駐日米大使のLGBT推進と、USAID/NEDの動きが合致するとの見方。
   • 日本の政界でも“保守”と呼ばれる政治家がなぜLGBT法に反対しなかったのか、資金や影響の可能性が示唆される。
6. (12:20) 出版妨害と言論圧力の背景
   • 「トランスジェンダーになりたい女の子たち」という本が角川書店で翻訳・刊行中止に追い込まれた件を紹介。
   • 大量の講義メールなどが殺到する仕組み・資金源として、USAIDや関連組織との関連を疑う声。
7. (17:45) バイデン政権のLGBT押し付けとトランプ側の反発
   • トランプ政権の報道官キャロライン・レビット氏が、「バイデン政権が世界にLGBTQの権利を巨額予算とともに押し付けてきた」と指摘。
   • トランプは“女性競技を守る”ため、男性（生物学的性）による女子スポーツ参加を禁止する大統領令に署名。
   • アメリカ国内での“常識回復”の動きを、日本メディアは報じていない。
8. (23:17) 日本メディアの沈黙と今後の展開
   • USAIDが突然シャットダウンしたことで、幹部もデータにアクセスできなくなるなど“証拠隠滅防止”措置が進行中という情報。
   • 日本国内で資金や影響を受けた人物・メディアの暴露が出る可能性に言及。
   • 海外では大きな転換が進む一方で、日本メディアは沈黙を保ち続けており、今後の情報開示が注目される。

要約（約500文字程度）

この動画では、韓国の尹錫悦（ユン・ソンニョル）大統領の支持率が51％を超え、過去最高水準に達している背景について解説している。特に、尹大統領を弾劾しようとする勢力が自らの行動や言動で国民の反感を買い、結果的に尹大統領の支持上昇につながっている点を強調している。

1. 野党（共に民主党）の強硬策が裏目に出た
   • 文在寅（ムン・ジェイン）政権時代には支給されていた大統領特別活動費を尹政権には支給しないなど、尹大統領の活動を大幅に制限。
   • 弾劾裁判の場でも、野党が圧倒的多数を占める国会で不利に追い込もうとした。
   • しかし、こうした過度な妨害行為が国民に明るみに出て反発を招き、尹大統領への同情や支持を高める結果になった。
2. 選挙管理委員会と野党の癒着疑惑
   • 選挙管理委員会が民主党に不利な横断幕を禁止したり、不正選挙を疑う言論を抑制しようとする動きが明らかに。
   • 国民の間で「なぜそこまで不正選挙疑惑を封じ込めるのか」という疑念が広まり、野党と選管への不信感が強まった。
3. 弾劾裁判を担う憲法裁判官への不信
   • 一部裁判官が左派系団体や中国・北朝鮮寄りの勢力と関わりがあるなどの報道が出ており、公平性を疑う声が上がっている。
   • これによって弾劾裁判そのものへの信頼が揺らぎ、尹大統領側への支持に作用したと見られる。
4. 弾劾賛成デモの参加者の“偏り”
   • 弾劾運動を主導する勢力の中に、北朝鮮や中国の社会主義・共産主義を信奉する人物が多く含まれることが指摘されている。
   • 一方で、尹大統領支持派は「自由民主主義を守る」という強い意識を持ち、独自に調査や情報収集を行う傾向があるとの見方を示している。

以上のように、野党や左派系勢力の過激な行動・疑惑が相次いで表面化することで、かえって国民が尹大統領に同情・支持し始めた結果、支持率が大幅に上昇したというのが動画の主な論旨である。

要約（約500文字程度）

この動画では、アメリカ合衆国国際開発庁（USAID）がいわゆる「ディープステート」の利権マシーン化しており、世界各国への支援金がLGBT推進や不透明なプロジェクトに流用されていると指摘している。特に、エロン・マスク氏やロバート・ケネディJr.らが膨大な資金の流れを暴こうとしており、トランプ前大統領の意向もあってUSAIDは活動停止や職員の自宅待機措置などを受けているとされる。動画では、例としてセルビアやアイルランド、コロンビアなどでのLGBT関連への巨額支出や、ウクライナの「カラー革命」への資金提供、さらにはアフガニスタンや南アフリカでの援助資金流用疑惑などが挙げられる。

一方、日本については、岸田政権下で外務省とUSAIDの間に協力覚書が交わされており、日本の税金が同様の「利権構造」に巻き込まれている可能性があると動画は主張する。また、LGBT教育が小児段階にまで拡大される恐れを懸念し、国内でも政治家が追及すべきと呼びかけている。総じて、USAIDの資金の使途や日本政府との関与を厳しく精査すべきだというのが動画の主旨である。