20260721 動画要約

【異常事態】検察の不祥事が止まらない…その裏でメディアが沈黙する理由 /（下矢一良の正直メディア）

🔗 https://youtu.be/iS1gtNOHO_g?si=n-9F2WrENF0p3T0R

【３行要約】

・最近、東京地検特捜部のエリート検事をはじめ、検察官による職権を乱用した常軌を逸する不祥事が相次いで発覚している。

・これらの不祥事は個人の問題ではなく、圧倒的な権力差を利用した「組織的な体質問題」であるが、すべて外部からの指摘で発覚している。

・メディアは検察からの情報提供に依存しており、「特落ち」を恐れて批判的な報道ができないため、検察は誰からも監視されない状態に陥っている。

【階層的要約】

相次ぐ検察のエリートによる前代未聞の不祥事

・東京地検特捜部の出世コースに乗ったエリート検事による不祥事が発覚した。

・江東区長選挙の公職選挙法違反事件の捜査において、取り調べた女性スタッフと不適切な関係を持った。

・さらに別の捜査のために税金で押さえたホテルの部屋に女性を呼び出し、スマートウォッチやイヤホンを要求するという信じられない行動をとっていた。

過去1年で多発する検察官のやらかし事例

・千葉では、検事が取り調べ相手から100万円以上の接待を受ける事件が発生した。

・取り調べ中に相手を脅迫的な態度で圧迫し、裁判になっている検事もいる。

・交際相手に頼まれ、端末から他人の前科や犯罪歴を調べて渡した事例もある。

・大阪地検のトップが部下の女性検事に性的暴行を行い、組織が加害者側を庇うような動きを見せた事例もある。

不祥事に共通する「権力を傘に着た」組織的体質

・これらの不祥事は個人のプライベートな問題ではなく、すべて職務上の出来事であるという共通点がある。

・権力を持つ者が、圧倒的な権力の差を利用して弱い立場の者に対して行っているのが特徴である。

・個人の資質にとどまらず、検察組織全体の体質的な問題が根底にあると考えられる。

全てが外部からの指摘による発覚

・これらの不祥事は、検察内部の自浄作用や内部告発によって明らかになったわけではない。

・被害者自身の勇気ある告発や、外部からの匿名の情報提供が発覚のきっかけとなっている。

・内部の監査や同僚からの指摘は機能しておらず、外からの声がなければ闇に葬られていた可能性が高い。

メディアが検察の不祥事に沈黙する構造的な理由

・本来、権力の監視役であるはずのメディアが、この問題に対して全く機能しておらず沈黙している。

・大手メディアの記者は「司法記者クラブ」に属し、検察（東京地検など）からの重要な捜査情報に依存している。

・検察を批判して機嫌を損ねると情報を絶たれ、自社だけが報じられない「特落ち」のリスクがあるため、記者は検察に逆らうことができない。

誰からも監視されない「監視のエアポケット」という日本の現状

・政治家も、無理やり犯罪者にされるリスクを恐れて検察には関わりたくないのが実情である。

・メディアも政治も検察を批判できないため、検察に対する監視機能が全く働いていない。

・万が一クビになっても弁護士資格があるため生活に困らず、全員が屈服するしかない緊張感のない組織となってしまっている現状がある。

【緊急解説】トランプ7/16演説：正しい選挙へ！ Save America法案と中間選挙への影響 /（及川幸久 THE CORE）

🔗 https://www.youtube.com/live/IfXlfuJsCFs?si=ZwbjtOcHE_Wxi-T_

【３行要約】

・トランプ大統領が国民向け演説を行い、2020年大統領選挙における中国のデータ侵害やシステムの脆弱性などの証拠をついに公表した。

・CIAなどのアメリカの情報機関は、外国からの選挙介入を事前に把握していながら、当時のトランプ大統領に隠蔽していたことが機密文書から判明した。

・身分証提示を義務付ける「Save America法案」の可決を推し進めることで、不正をなくし、迫る中間選挙を有利に進めようとしている。

【階層的要約】

トランプ大統領の緊急国民演説とその目的

・トランプ大統領が7月16日にテレビ演説を実施し、2020年大統領選挙の裏側で起きた事実を明らかにした。

・演説の目的の1つは、議会で滞っている「SAVE America法案（セーブ・アメリカ法案）」の可決を推進すること。

・もう1つの目的は、すでに終わったとされていた2020年選挙の疑惑を再び俎上に載せ、真実を国民に提示することである。

中国による史上最大の選挙データ侵害と不正工作

・中国がハッキングや窃盗により、2億2000万件に及ぶアメリカ有権者の詳細な個人情報（名前、住所、勤務先など）を入手していた。

・さらに中国政府は、大量の偽造アメリカ運転免許証を製造し、アメリカに秘密裏に輸出していた。

・これらの偽造免許証を使い、中国共産党に近い学生や移民がバイデン候補に不正投票を行っていたことが発覚した。

有権者名簿の不正と投票システムの深刻な脆弱性

・勝敗を分ける重要な激戦州において、本来投票権のない不法移民が27万8000人分も有権者名簿に登録されていた。

・電子化されたアメリカの投票システムは非常に脆弱であり、中国、ロシア、イラン、北朝鮮などからのハッキングの危険に晒されていた。

・これらの国々による選挙インフラへの干渉能力について、何年も前から警告があったにもかかわらず放置されていた。

情報機関（ディープステート）による悪質な隠蔽

・CIA、DHS、CISAといったアメリカの主要な情報機関は、外国からの選挙介入や投票機の侵害を事前に知っていた。

・彼ら自身が関与していたため、当時のトランプ大統領には一切報告せず、事実を隠蔽し続けていた。

・今回、トランプ大統領の演説とともに当時の機密文書が公開され、その隠蔽の実態が白日の下に晒された。

主要メディアの異例の生放送拒否と偏向

・大統領のプライムタイムの演説は生中継されるのが慣例だが、ABCやNBCなどの主要ネットワークは異例の放送拒否をした。

・過去に「トランプの主張は根拠がない」と報じ続けてきたため、事実が明らかになった今、自分たちの非を認められず報道できない状態にある。

・CNNやBBCは一応報道したものの、証拠が出ているにも関わらず必死に中国を庇うような偏向報道を行っている。

「Save America法案」の重要性と中間選挙への影響

・「Save America法案」は、有権者登録時の市民権の証明と、投票時の写真入り身分証明書（ID）の提示を全米で義務付けるものである。

・この当たり前のルールを徹底することで、自由で公正な正しい選挙インフラを取り戻す狙いがある。

・法案が可決されて不正が排除されれば、民主党が有利とされている4ヶ月後の中間選挙の結果が大きく覆る可能性がある。

【禁断の対談】元総務大臣・原口一博氏が語る”日本の裏”で起きていたこと。絶対に口に出せない日本の真実とは？/香心華 心明 official / 私がこの目で見た世界

/https://youtu.be/Qub3YiMCB0I?si=GZ604HJDO3Xqp-Bp

【３行要約】

・元総務大臣の原口一博氏が、2023年6月に受けた「サイキックアタック（呪詛）」と思われる不可解な事故の真相について語った。

・事故当夜、原口氏はベッドから不可解な力で2度叩き落とされ、肋骨8本を折る重傷を負ったが、心明氏らの遠隔の祈りによって奇跡的に早期退院を果たした。

・日本の未来については、国民が他人任せにせず自ら立ち上がらなければ滅びの危機にあるが、一人ひとりが覚悟を持てば未来は明るいと両氏は警鐘を鳴らした。

【階層的要約】

原口一博氏を襲った異常な事故と「サイキックアタック」の疑い

・2023年6月15日の夜、原口氏は自宅のベッドから見えない力によって叩き落とされ、肋骨8本を骨折し、1本が肺に刺さる重傷を負った。

・自ら床にダイブするはずもなく、1度落ちた後に「もう1度叩き落とされる」という物理的にあり得ない現象が起きた。

・原口氏自身が結界を張り忘れたタイミング（午後10時42分）を狙われたことや、その負傷の仕方が異常であったことから、プロの呪術師による「命を狙ったサイキックアタック（呪詛）」であると確信した。

超心理学と兵器利用の「世界の常識」

・原口氏によれば、超心理学（念写やテレパシーなど）を兵器や武器として利用することは世界的には常識である。

・東大の心理学科でもかつて超心理学の実験が行われており、映画『リング』の貞子のモデルとなった人物も実在するなど、見えない力はオカルトではなく現実に存在すると語った。

・しかし、まさか自分自身が国家レベルの強力な呪詛の標的になるとは思っていなかったと驚きを露わにした。

心明氏による遠隔視と呪詛の解除

・共通の知人を通じて連絡を受けた心明氏は、直接会う前から原口氏の周囲に異常なエネルギー（数百人規模の助けを求める声や、縛られているような感覚）を感じ取っていた。

・電話で繋がった瞬間、周囲の物理的な音が消え、高い音が鳴り、さらには「邪魔立てするな」という何者かの声が聞こえたという。

・心明氏が陰陽師の術に対する解除の祈りを行うと、原口氏の症状が和らいだ。これは日本の「プロの呪術師（国家レベル）」による高度な呪詛であったと心明氏は推測した。

国民の覚醒が日本の未来を決める

・今後の日本の展望について、原口氏は「今年は非常に危険な年であり、滅びの際にある」と強い危機感を示した。

・しかし、かつての自由民権運動のように「民が立ち上がれば日本は守られる」とも語り、テレビや娯楽にうつつを抜かすのではなく、国民の覚醒が必要だと訴えた。

・心明氏も同調し、「政治家や他国に依存するのではなく、日本人一人ひとりが当事者意識と覚悟を持って立ち上がらなければ日本は終わる」と警告した。

「人を信じる力」を取り戻すための具体的な一歩

・現代の日本の若者は「人を信じられない」割合が高く、それは「自分自身を信じられない」ことに繋がっていると原口氏は指摘する。

・まずは身近な人（家族や友人）に手を差し伸べ、温かい関わりを持つことで、自分自身の力や感謝の気持ちに気づくことができる。

・その小さな一歩が、最終的に国民全体が立ち上がるための原動力になると締めくくった。

これは危険！削除される前に見て下さい！ /（Spiritual mind メイの宇宙啓示）

🔗 https://youtu.be/l5qkAX0FoZo?si=-gXrcSDmzPyUmOSx

【３行要約】

・日本の裏を支配する「日本版DS」の正体はアメリカの支部ではなく、1300年前から国の中心に居座り続ける藤原氏の流れを汲む一族である。

・世の中の右や左、トランプ対DSなどの対立構造はすべて「舞台の上の演目」であり、本当の支配構造は支配層と一般大衆という「縦の線」にある。

・彼らが最も恐れているのは「国民に台本の存在を読まれること（気づかれること）」であり、私たちが真実に気づき自分の物語を取り戻すことが重要である。

【階層的要約】

日本の裏で支配する「日本版DS」の正体

・日本を裏で操る存在は、アメリカの下請けではなく、1300年前からこの国に存在する「家」である。

・最近行われたあるお葬式では、皇族や元総理など錚々たる顔ぶれが揃い、この家系が現在も権力の中枢にいることを示していた。

・この家系のルーツをたどると、「藤原」という二文字に行き着き、1300年前の構造が今も現役で機能している。

トランプ大統領と「DSとの戦い」という演目

・トランプ大統領がディープステート（DS）と戦う救世主であるという物語も、実は「舞台の上の演目（台本）」の一つに過ぎない。

・エプスタイン文書の公開を求めたトランプ政権自身が、肝心な部分を黒塗りにし、大統領自身の記録も非公開のまま閉じている。

・世の中の対立（右と左、保守とリベラルなど）は横並びのプロレスであり、本当の対立構造は「支配層」と「大衆」という縦の線である。

1300年前から続く血脈と権力の配置図

・藤原不比等は、娘を天皇に嫁がせて外戚となることで、自らは表に出ずに国を支配するシステムを作り上げた。

・現代においても、五摂家筆頭の近衛家や、細川護熙元総理、麻生太郎元総理、さらには皇族や裏千家などが見事な配置図のように婚姻関係で結ばれている。

・敗戦のたび（白村江の戦いや太平洋戦争）に国の設計図は書き換えられ、その中枢には常にこの家系の人物が座っていた。

支配者が握ってきた「物語・法律・記録・金」

・権力者は、大宝律令（法律）と古事記・日本書紀（歴史）を編纂し、国のルールと過去を自らの手で作り上げてきた。

・さらに、日本には「神話の封印」「武道の封印」に加え、「金（ゴールド）の封印」がかけられている。

・黄金の国であった日本は自国の金を掘れず、保有する金の半分以上をニューヨークの地下に預けたまま、取り戻す議論すらされていない。

京都という「予備の鍵」と歴史の裏側

・京都は、単なる地方都市ではなく、この国のシステムを維持するための「予備の鍵（バックアップ）」として機能している。

・天皇の玉座（高御座）は今も京都御所にあり、文化庁の京都移転や皇族の京都居住構想など、京都をもう一つの都とする計画は現在進行形である。

・物語、記録、玉座、そして設計者の家の墓までが、すべて京都という町に集約されている。

支配者の最大の弱点と「私たちの目覚め」

・1300年続くこの完璧な設計図の唯一の弱点は、「観客（国民）にタネを読まれてしまうこと」である。

・彼らが最も恐れているのは、私たちが真実に気づき、隠された歴史の原本や金の在り処などを自ら問い始めることである。

・与えられた物語を信じるのをやめ、自分自身の根っこ（物語）を取り戻すことで、私たちはこの支配構造から抜け出すことができる。

【今、世界はどうなっている？】林千勝×水島総 第47回「嘘で固められた米国 建国250年」 /（新日本文化チャンネル桜）

🔗 https://youtu.be/THeersJuWK0?si=GsJVBkdvTnsSzp44

【３行要約】

・戦後日本とアメリカの歴史の多くは「偽装」されており、広島・長崎への原爆投下は放射線ではなく毒ガス兵器による大虐殺であったと林千勝氏は新刊で主張している。

・「アメリカ建国250周年」も嘘であり、本来は13の独立国が中央集権を否定して立ち上がったものであったが、ユダヤ系資本（ウォール街・シティ）によって強引に合衆国（中央集権）が作られた。

・日本の大東亜戦争開戦時も、山本五十六らを背後で煽り、日本を意図的に無謀な戦争へと向かわせた親米・親英派（留学組）の存在があり、現在もその構図は続いていると指摘した。

【階層的要約】

広島・長崎の原爆被害の「真実」と新刊の目的

・林千勝氏の新刊『広島・長崎の正体』では、原爆が「放射線」ではなく「毒ガス攻撃」による大虐殺であったという主張を展開している。

・この事実が公表されていれば、適切な治療によって数万人の命が救われていたはずであり、現在の「コロナ注射（ワクチン）問題」と全く同じ隠蔽の構造であると指摘した。

・本書の目的は、被害者の救済、戦後日本の構造の認識、そして次に予定されている「パンデミック（プランデミック）」への警告である。

嘘で固められた「アメリカ建国250周年」

・トランプ前大統領も言及する「アメリカ建国250周年」は偽装であり、1776年の独立宣言は「アメリカ合衆国」の建国ではなく、「13の国が大英帝国から独立し、中央集権政府を作らない」という宣言であった。

・当時の草の根のアメリカ人は中央集権国家を嫌っていたが、ユダヤ・シオニスト（シティやウォール街の資本）が介入し、国民の97％が反対する中で強引に「アメリカ合衆国」を作り上げた。

・アメリカ合衆国の骨格は最初から富裕層の利益を守るためのものであり、トランプ自身もこれを知りながら「偽装」して政治を行っている。

ウォール街の意図とトランプの役割

・ウォール街のシナリオは、バイデン後の大統領をハリスではなくトランプにすることであり、イランとの戦争や「脱CO2政策」を共和党（トランプ）にやらせることにある。

・民主党政権にこれ以上やらせると党が持たなくなるため、一時的にトランプに政権を預け、その後再び民主党政権に戻すという長期的な計画である。

・トランプが「ディープステートと戦う」と見せかけているのも、ウォール街からすれば「コントロールしやすく上手くいっている状態」に過ぎない。

日本の開戦と山本五十六を煽った「背後の力」

・大東亜戦争（太平洋戦争）の開戦において、山本五十六の真珠湾攻撃は海軍内でも99.9％がおかしいと思うほどの無謀な作戦であった。

・山本五十六が笹川良一に宛てた手紙には「ホワイトハウスに住む（占領する）」といった常軌を逸した内容が書かれていた。

・山本五十六が独走できた背景には、彼を煽り、無謀な戦争へと向かわせた「海外留学組（ハーバードやロンドン大出身者）」を中心とするシティやウォール街の意図を受けた勢力が存在していた。

【３行要約】

・アメリカ建国の真実は、13の独立国が中央集権政府を否定した「反中央集権・反大英帝国」の独立宣言であったが、ユダヤ系資本（ウォール街やシティ）が強引に介入し、国民の97％が反対する中で「アメリカ合衆国（中央集権・帝国主義国家）」を作り上げた。

・現在のアメリカ政治においても、ウォール街はイラン戦争や「脱CO2政策」を推進させるために、一時的にトランプ（共和党）を大統領にし、その後再び民主党政権に戻すというシナリオを描いており、トランプもその構図の中で「偽装」して政治を行っている。

・日本の大東亜戦争開戦においても、山本五十六らの背後には、意図的に無謀な戦争へと向かわせた「海外留学組」を中心とする親米・親英派（シティやウォール街の意図を受けた勢力）が存在しており、現在もその「親米・親グローバリズム路線」の売国構造が日本の中枢（厚労省や財務省など）で続いている。

【階層的要約】

嘘で固められた「アメリカ建国250周年」の真実

・1776年の独立宣言は「アメリカ合衆国」の建国宣言ではなく、13の国が大英帝国から独立し、中央集権政府を作らないと誓った宣言であった。

・当時のアメリカの民衆（草の根の民主主義）は、大英帝国のような「シティ（ユダヤ系資本）」が支配する中央集権国家を強く否定していた。

・しかし、その後の5年間でユダヤ・シオニストが介入し、国民の97％が反対する中で、不正選挙や言論弾圧を通じて強引に「アメリカ合衆国憲法（中央集権国家）」を制定した。

ウォール街のシナリオとトランプの「偽装」

・現在のアメリカ政治もウォール街（金融資本）にコントロールされており、彼らのシナリオは「イラン戦争」や「脱CO2政策（環境ビジネス）」を共和党（トランプ）にやらせることである。

・民主党政権にこれ以上やらせると党が崩壊するため、一時的にトランプに政権を預け、その後再び民主党に戻すという計画である。

・トランプが「ディープステートと戦う」と見せかけているのも、ウォール街からすれば「対立構造を作り出し、コントロールしやすく上手くいっている状態」に過ぎない。

山本五十六を煽った「背後の力」と大東亜戦争の真実

・大東亜戦争の開戦時、山本五十六の真珠湾攻撃は海軍内でも99.9％がおかしいと思うほどの無謀な作戦であった。

・山本五十六が笹川良一に宛てた手紙には「ホワイトハウスに住む」といった常軌を逸した内容が書かれており、彼自身がまともな戦略を持っていなかったことが窺える。

・彼が独走できた背景には、彼を意図的に無謀な戦争へと向かわせた「海外留学組（ハーバード大やロンドン大出身者）」を中心とする親米・親英派（シティやウォール街の意図を受けた勢力）が存在していた。

現在も続く日本中枢の「売国構造」とパンデミックの偽装

・戦前の「留学組」による親米路線は、戦後のフルブライト留学生制度などを経て現在も続いており、現在の厚労省や財務省、大手メディアも同じ構造（親米・親グローバリズム）の中にある。 ・その典型が、都心（顔の見える距離）に建設予定の「エボラ感染実験のBSL（バイオセーフティレベル）施設」であり、これは武漢ウイルス研究所をモデルにした最先端の施設を都心に作るという狂気の計画である。

・情報公開請求で明らかになったメールのやり取りから、日本の国立感染症研究所が武漢研究所と密接に連携（機能獲得実験など）していたことが判明し、この事実を隠蔽するために政府は「武漢からの流出」を公式に認められない状態にある。

グローバリストの「お注射ビジネス」とワンヘルス構想

・福岡県に200億円をかけて建設予定の「ワンヘルスセンター」は、人間・動物・環境の健康を一つにするという名目で、実態はビル・ゲイツやWHO、製薬会社が主導する巨大な「ワクチン（お注射）ビジネス」の拠点である。

・これに加えて、東京大学には「ワンヘルス・ワンワールド連携研究機構」が設立され、日本の医学界や獣医学界も完全にグローバリストのビジネスモデルに組み込まれている。

・偏差値教育の弊害により、エリート層（官僚や学者）が「ワンワールド」という言葉の危険性に気づかず、利権や地位のために盲目的に推進しているのが現在の日本の危機的な状況である。

日本を取り戻すための「国民の自立」と祈り

・すべてが偽装された世界の中で、私たち国民は「自立」し、自らの手で真実とリアル（現実）を構築していかなければならない。

・その第一歩として、自給自足の農作業（無農薬・有機農業）などを通じて自然とのつながりを取り戻すことが重要である。

・また、8月15日の「提灯行列（靖国神社から皇居周辺への行進）」のように、英霊への感謝と祈りを捧げる自然発生的な行動を通じて、日本人の魂と国を愛する心を取り戻すことが急務である。