X（旧Twitter）で話題になったポストを要約してまとめました。各ポストは埋め込み表示しています。
※各ポストの内容は投稿者個人の主張・見解であり、当サイトが事実関係を保証するものではありません。
1. 靖国神社の成り立ちをめぐる主張
投稿者は、靖国神社はもともと戊辰戦争などで亡くなった新政府軍側の戦没者を祀る「招魂社」であり、新撰組や白虎隊など旧幕府軍は祀られていないと指摘。明治維新を欧州勢力による通貨発行権の掌握と結びつけ、日本を守ろうとした旧幕府軍こそ祀るべきではないかと問いかけています。
2. 明治維新はイギリスによる日本破壊だったという主張
投稿者は、鎖国していた日本は明治維新によってイギリス勢力に攻められ、日本の歴史が壊されたと主張。英王室やロスチャイルド家、坂本龍馬などへの強い不信感を示しています（動画付き）。
3. 渡瀬裕哉氏「あらゆる組織が左翼に乗っ取られた」
国際政治アナリストの渡瀬裕哉氏は、大学・メディア・弁護士・官僚・宗教などあらゆる組織が左派に浸透されたと指摘。この「戦略地図」を正しく認識すべきであり、保守派や自由主義者の先人が左派の浸透に向き合わなかった結果「完敗状態」になっていると苦言を呈しています。
4. 韓国・尹錫悦前大統領、控訴審で逆転無罪
ソウル高等法院は10月7日、政治ブローカーの明泰均（ミョン・テギュン）氏から世論調査結果を無償で受け取ったとして政治資金法違反に問われた尹錫悦前大統領の控訴審で、懲役2年とした一審判決を破棄し無罪を言い渡しました。共に起訴された明氏にも無罪が言い渡されています（映像：聯合ニュースTV）。
5. 宗教法人の解散命令基準は家庭連合だけの問題ではない
元芸人の長井秀和氏が、旧統一教会（家庭連合）の解散命令の判断条件に民法上の不法行為が含まれた点について「創価学会も十分該当する」と投稿。これを受けて投稿者は、民法上の不法行為が宗教法人の解散命令における「法令違反」に含まれるという基準は、家庭連合だけでなく他の宗教団体にも当然及ぶ問題だと指摘しています。
6. 元ファイザー副社長イードン博士の「パンデミックは存在しなかった」発言
元ファイザー副社長のマイケル・イードン博士が「そもそもパンデミックは存在せず、すべては数十億人にmRNAを打ち込むためだった」と発言したとする動画（ニコニコ動画）を紹介するポストです。
※イードン氏はファイザーの元副社長兼呼吸器研究部門の科学責任者ですが、この主張は各国の保健当局や主要な科学機関の見解とは異なります。
7. 富山・射水市でパキスタン国籍の男を逮捕
KNBニュース（北日本放送）によると、親族の9歳以下の男の子に性的暴行を加えたとして、富山県射水市に住むパキスタン国籍の男が逮捕されました。このニュースを引用した投稿者は、イスラム圏からの移民受け入れに強く反対する意見を表明しています。
8. 在留外国人が総人口の3.1%、384万人に（藤原直哉氏）
日本経済新聞によると、2025年の国勢調査で外国人は過去最多の384万人、総人口に占める割合も3.1%と過去最高を更新しました。国籍別では中国が18.0%増の92万3,013人で最多、続いて韓国・朝鮮を抜いたベトナムが59.0%増の60万9,238人。ミャンマーは5.7倍の16万3,132人と東南アジアの伸びが目立ちます。藤原直哉氏は「誰が入れているんだ？」と疑問を投げかけています。
9. ソニーの衛星通信で「基地局が不要に」？
新型「Xperia」が話題となる中、ソニーが衛星通信によって通信会社の基地局に依存しない仕組みを進めており、通信業界の勢力図を揺るがすと紹介するYouTube動画を共有したポスト。投稿者は「Qフォンは日本のソニーが造る」「世界はiPhoneを捨ててソニーを持つことになる」と期待を寄せています。
10. 韓国で拡散「インフルエンザ注射を打ってはいけない理由」
韓国語のポスト。インフルエンザワクチンに水銀が含まれており、米国はこれが明らかになってWHOを脱退し、RFKジュニア保健福祉長官が水銀を除くよう指示した一方、韓国はWHOの方針に従っていると主張。さらに水銀と「ケムトレイル（微細アルミニウム）」が体内で化学反応を起こし血栓ができると訴えています。
※米国は2025年に保存料チメロサール（エチル水銀化合物）を含むインフルエンザワクチンを推奨しない方針を決めていますが、水銀と「ケムトレイル」による血栓形成という主張に科学的根拠は確認されていません。
11. 共産党系「民商」職員の不正を告発するポスト
共産党系の市民団体とされる民主商工会（民商）の職員を名乗る人物の告発として、①勤務しながら働いていないことにして給料と失業保険を受給、②個人事業主の会員同士で領収書を偽造させ脱税し謝礼を職員で山分け、③億単位の売上がある会員の脱税を税理士に任せ謝礼を山分け、といった内容が拡散。投稿者は「組織的な脱税では」と反応しています。
※告発内容は投稿時点で公的機関により確認されたものではありません。
12. トランプ政権でイスラム圏からの入国が96%減
スペイン語のポスト。トランプ大統領の就任以降、主にイスラム教徒が多い40カ国からの入国を禁止する大統領令により、米国へのイスラム教徒の入国が96%減少したと主張し、この政策を西側諸国全体で再現すべきだと訴えています。
13. フロリダ州司法長官がTP-Linkを提訴（渡邉哲也氏）
米フロリダ州のジェームズ・アスマイヤー司法長官は10月6日、ルーター大手TP-Linkを提訴したと発表。同社がルーターの安全性や中国共産党との関係について虚偽の説明をし、家庭のネットワークの「デジタルの玄関」を、セキュリティの実態や中国との分離状況、データの扱いを偽って販売したとしています。経済評論家の渡邉哲也氏は「日本でもご利用の方、ご注意下さい」と呼びかけています。
14. 石原慎太郎氏の南京事件をめぐる発言
故・石原慎太郎氏が「日本軍が40万人を殺したという証拠を出してくれ。南京で一番市民を殺したのは蒋介石の軍隊だ」と語る映像を紹介し、投稿者は「ド正論」と評価しています。
