▶ YouTube：https://www.youtube.com/watch?v=RV-Qyhl7SBE
■ 3行でわかる
① 京都大学名誉教授の福島雅典氏が代表を務める「ワクチン問題研究会」が10月5日、日本感染症学会・日本呼吸器学会・日本ワクチン学会の3学会に対し、高齢者への新型コロナワクチン接種を「強く推奨」した見解の撤回を求める抗議声明を出した。
② 声明は、副反応疑い報告6万7000件超・死亡症例2318件、健康被害救済制度の認定9510件（うち死亡1078件）という厚労省の数字に3学会が一切触れず、自ら疫学研究の必要性を認めながら強く推奨する矛盾を「医療倫理にもとる」と批判した。
③ 藤江氏は声明を全文読み上げて解説し、3学会理事長や役員らが製薬会社から講演料などを受け取っている利益相反（COI）の実態を独自集計で示したうえで、全接種例の前向きな安全性検証と情報公開を求める声明の意義を訴える。
動画の概要
「日本の人口増を目指す男」藤江成光氏による10月5日のライブ配信。9月1日に日本感染症学会・日本呼吸器学会・日本ワクチン学会の3学会が、2026年度の新型コロナワクチン定期接種について高齢者への接種を「強く推奨」する見解を出したことに対し、ワクチン問題研究会（代表：福島雅典・京都大学名誉教授）が抗議声明を発表。藤江氏がその声明を全文読み上げながら解説しています。
主なポイント
1. 声明が示した健康被害の数字
- 2021年2月の医療従事者への先行接種以降、医療機関から厚労省に報告された副反応疑い報告は6万7000件以上（2026年2月20日の厚労大臣会見より）
- 重篤症例は9325件以上（2024年8月4日時点）、死亡症例は2318件（2026年3月31日報告分）
- 予防接種健康被害救済制度の認定件数は9510件、うち死亡認定は1078件（2026年9月29日時点）
- 新型コロナワクチンを除く過去45年間の国内全ワクチンの認定数累計を、わずか数年で大きく上回る「公衆衛生上未曽有の異常事態」だと指摘
- 藤江氏は、3学会の見解にはこうした厚労省公表の数字が一切記載されていないと問題視
2. 3学会見解の「致命的な矛盾」
- 3学会自身が「接種後の重篤な有害事象との関連を明らかにするには、しっかり計画された疫学研究が必要」と認めながら、なぜ強く推奨できるのかと声明は問う
- 未解明のリスクをどう評価し、不確実性を上回る利益があると判断したのか、その科学的根拠や評価過程が一切示されていないと批判
- 強く推奨する側こそ、定期接種の全症例を対象に厳密なプロトコルと倫理審査のもとで接種者を前向きに登録し、死亡や重篤な有害事象を検証すべきだと要求
- 「接種は自分で判断を」としながら医療従事者に積極的な推奨を求めるのであれば、健康被害の実態や不確実性を含め十分・正確・公平な情報を提供すべきで、それがインフォームド・コンセントの大原則だとした
3. 利益相反（COI）の開示要求
- 声明は、日本感染症学会の松本哲哉理事長、日本呼吸器学会の西岡安彦理事長、日本ワクチン学会の中野貴司理事長に、製薬企業からの講演料などのCOI開示例があると指摘
- それが直ちに見解に影響したとは言えないが、判断が製薬会社から独立して行われたことを検証できる透明性が不可欠だとして、見解の策定に関わった人物のCOIと管理・審議の記録の開示を要求
- 藤江氏は補足として、ワクチン学会役員の多くがワクチンメーカーから講演料などを受けていたり、メーカー社員やワクチン開発の研究協力者が含まれていたりする一覧を紹介
- 独自集計では、ファイザーから感染症学会理事長への支払いが2021年の約56万円から年々倍増していることや、2024年のワクチン学会・臨床ウイルス学会の合同学術集会に製薬各社から確認できただけで1500万円超の協賛金が出ていたことを示した
4. 泉大津市長の動画が反響
- 話題を変え、大阪府泉大津市の南出賢一市長の動画が「Hype」ランキングで1位となり、再生回数も100万回を達成したと報告
- オールドメディアが3学会の推奨しか報じない中、草の根で情報を広げられることを示す成果だと評価
まとめ・結論
ワクチン問題研究会は、3学会の見解は「論理的に破綻しているばかりでなく医療倫理にもとる」として、強く推奨するとの結論の撤回、全接種例を対象とした前向きかつ系統的な安全性検証の実施と結果の公開、そしてCOIの開示を強く求めています。藤江氏は、かつて接種を推進した人々が「だんまり」を決め込む段階に入っているとの見方を示し、メディアが伝えない健康被害の数字を今後も伝えていくと語っています。
▶ 元動画を視聴する（四海兄弟【藤江4thチャンネル】）
