https://www.youtube.com/watch?v=N3KFqq1UC3Q
■ 3行でわかる
① 10月26日、ヒラリー・クリントン氏とロックフェラー夫妻が岡山県倉敷市の美観地区を訪れたが、広島・直島と違い倉敷だけは4日後に市の短い発表が出たのみで、ロックフェラー家の来訪は1964年以来62年ぶりだった。
② 翌27日に政府が決めた「副首都」の条件(経済規模で全国の2.1%以上など)に岡山は該当しなかったが、副首都法には名前を公表しない「首都機能の一部を担う地域」があり、データ設備や税優遇まで規定されている。
③ 投稿者は、1943年の極秘遷都計画、硬い岩盤のキビ高原、日立のデータセンター、健康記録をつなぐ特区などから「本命は岡山」とみる一方、法律には住民の避難先が一切書かれていないと指摘し、身近な人とのつながりという備えを勧めている。
動画の概要
熊本で赤牛を育てる「まり子さん」が、プレアデスの存在「メイさん」の示すニュースを読み解くスピリチュアル系チャンネルの動画です。ヒラリー氏とロックフェラー夫妻の倉敷訪問と、今年成立した副首都法の構造を結びつけ、「東京が使えなくなったとき、国の仕事とデータは移るが住民の避難は法律に書かれていない」という問題提起をしています。後半は意識・魂についての話と瞑想パートです。※以下は動画内の主張・見立てを要約したものです。
主なポイント
1. 倉敷だけが「静か」だったヒラリー氏の訪日
- ヒラリー氏は今回の来日で広島、香川県の直島、岡山県の倉敷を訪問
- 広島の原爆資料館見学は湯崎前広島県知事がその日のうちにInstagramで報告、直島はヒラリー氏自身が写真を投稿
- 倉敷は4日後の10月30日に、市のMICE担当部署が「街並みに感銘を受けられました」と3行ほど発表しただけ
- 同行したデイビッド・ロックフェラー・ジュニア夫妻の記録があるのは倉敷のみで、誰が招いたのか、どこに何時間いたのかも書かれていない
2. ロックフェラー家と日本・倉敷の75年
- 1964年、倉敷国際ホテルでの日米民間会議に、大原總一郎氏の招きでジョン・D・ロックフェラー3世が来訪。ジュニア氏はその甥
- 大原美術館があったため倉敷は空襲を免れたとも言われる
- 1951年、3世は講和条約交渉の使節団に文化担当として参加し、翌1952年に松本重治氏と国際文化会館を設立
- 1988年創設の高松宮殿下記念世界文化賞の国際顧問にデイビッド・ロックフェラー氏、現在はヒラリー氏、今年から日本側顧問に岸田元首相が就任
- 投稿者は、文化交流は当初から日本人の考え方をアメリカ寄りにする仕事だったとみている
3. 岡山が「首都の代わり」に挙がってきた理由
- 1943年、首相直属機関の「極秘」計画書で岡山県の村が新首都候補に(他は福岡県の町と京城)。現在は国交省サイトにも掲載
- 吉備高原は地下約20kmまで硬い岩盤が続き、明瞭な活断層が見つかっていない
- 岡山県は1975年から吉備高原都市を造成したが、1997年に後半計画を凍結し、区画は手つかずのまま
- 日立製作所は2012年、災害が少なく地盤が硬いとして岡山に西日本最大級のデータセンターを置き、横浜と専用回線で結んでいる
- 2022年、岸田首相(当時)が議長の会議で吉備中央町が「デジタル田園健康特区」に選ばれ、住民の健康・医療記録をつなぐ実証が始まっている
4. 副首都法は「1階」と「2階」の二階建て
- 副首都法は7月24日に参院で賛成123・反対121の僅差で成立、10月27日に政府が条件を決定し、該当は北海道・愛知・大阪・福岡の4道府県
- 岡山県の伊原木知事は7月末時点で「該当の可能性は極めて低い」と発言
- 一方で法律には、首都機能の一部を担う第2の地域があり、条件は首都直下地震と富士山噴火の想定区域外であることのみ。国が名前を挙げて指定する手続きはない
- その地域向けに業務継続設備・データ連携設備・企業移転の税優遇が規定され、配置する業務は2027年10月までに決定予定
- 投稿者は「1階(公表される副首都)は大阪、2階(非公表)の本命は岡山」と見立てている
5. 米国が首都機能をホテルの下に隠した前例
- 米ウェストバージニア州のグリーンブライヤー・ホテルの地下に、議員535人を収容できる議会用施設が1958〜62年に建設された
- 職員はテレビ修理業者を装って管理し、1992年にワシントン・ポストが報じるまで約30年間秘匿された
- 移転先が知られれば真っ先に狙われるため、首都の代替地は知られないことで守られる
- 投稿者は、ロックフェラー家が医学・公衆衛生に長年資金を出してきた点から、夫妻の目的は日本人の健康・医療記録が置かれる場所の視察だったとみている
6. 法律に書かれていない「住民の避難先」
- 副首都法が用意するのは政治・行政・司法・経済の機能とデータ設備で、東京の住民をどこへ逃がすかの条文はない(交通を整える旨の一言のみ)
- 11月2日に防災庁が発足し、防災担当大臣は国民に1週間分の自助による備えを呼びかけた
- 3月31日、熊本の健軍駐屯地に長射程ミサイルが配備され、同日シェルター整備方針が閣議決定された
- 一方で東京が壊れれば日本は米国債を売らざるを得ず、米国の金利が跳ね上がるため、最も困るのは計画側だとも指摘
7. 今日からできること(スピリチュアルな提案)
- 寝る前の3分間、胸の中心の光の玉を部屋・家・町へ広げるイメージをする
- ご近所に自分から挨拶し、困ったときに声をかけ合える人を1人つくる
- 気持ちがざわつく夜は冬の星空でスバル(プレアデス)を探す
- 動画の最後には639Hzの音楽に合わせた「町の窓の明かり」をテーマにした瞑想が収録されている
まとめ・結論
投稿者は、副首都をめぐる「大阪か福岡か」という都市間競争の報道の陰で、名前を出さない第2の地域にデータ設備や税優遇が用意されていること、そして住民の避難先が法律に一切書かれていないことに注目すべきだと訴えています。不安になるより「法律に何が書かれていないか」を知ること、そして近所の人と声をかけ合える関係をつくることが一番の備えになる、というのが動画のメッセージです。なお、岡山を「本命」とする見立てやロックフェラー夫妻の訪問目的は投稿者の推測であり、公式に確認された事実ではありません。
▶ 元動画を視聴する(Spiritual mind メイの宇宙啓示)

