https://www.youtube.com/watch?v=_gM4uWkLgro
■ 3行でわかる
① 橋本氏は「11月17日に世界的サイバー攻撃が銀行とネットを襲う」という警告や、トランプ大統領による政治的詐欺師の投獄宣言・ゼレンスキー汚職の機密解除など、ネット上の「DS情報」を紹介した。
② 拉致問題については、自民党と統一教会・文鮮明、北朝鮮が裏でつながりながら制裁という「茶番」を演じてきたとし、CIAの資金で岸信介らが自民党を作らせたという見方を取り上げた。
③ 欧州では中国製の太陽光パネルやEVが価格決定権を奪い、ドイツ自動車産業の対中輸出が3年で半減したとして、戦後の利権構造が崩れつつあると「ワクワク」しながら語った。
動画の概要
橋本チャンネル5の橋本氏が、11月13日時点でネット上に出回る「DS(ディープステート)情報」を読み上げながら感想を語る約21分の動画です。サイバー攻撃の警告、トランプ政権の動き、拉致問題と自民党・統一教会の関係、欧州産業の衰退、戦後日本の統治構造という5つの話題を扱っています。なお、紹介されている内容の多くはSNS上の投稿をもとにした配信者の見解であり、事実関係が確認されていない主張を含みます。
主なポイント
1. 「11月17日」サイバー攻撃の警告
- 11月17日に世界的なサイバー攻撃が銀行とインターネットを同時に襲うとして、現金の引き出しや食料・水の備蓄を呼びかける警告が広まっていると紹介。
- 根拠として、10月末のバイナンスからの大規模流出、欧州のスーパーの冷蔵庫ハッキング、英国やEU・ノルウェーの備蓄呼びかけ、日本の防災庁発足などを挙げた。
- 同日に米国で国家緊急警報システムの全国テストが予定されていることや、2025年4月のスペイン・ポルトガルの大停電にも触れた。
- 橋本氏は「ビクビクする話ではなく、ワクワクする話」と受け止めている。
2. トランプ大統領の動きとウクライナ
- トランプ大統領が政治的詐欺に関与した政治家や公務員を投獄すると宣言したという情報を紹介し、「日本も政治的詐欺国家だ」とする投稿を読み上げた。
- ゼレンスキー大統領の汚職に関する証拠の機密解除や、国際刑事裁判所への制裁により、ゼレンスキー氏の孤立は時間の問題だとする見方を取り上げた。
3. 拉致問題は「国営茶番劇」なのか
- 横田めぐみさんが1977年11月15日に拉致されてから49年となり、母・早紀江さんが再会を願う呼びかけをしたことを紹介。
- そのうえで、自民党が統一教会・文鮮明に資金を流し、文鮮明が北朝鮮と兄弟の盃を交わす関係にありながら、日本は北朝鮮を制裁する立場を演じてきたとする投稿を取り上げた。
- 政府とメディアが国民をだまし続けてきたのは国家反逆罪に当たり、自民党や電通は今後追及を受けるとの見方を示した。
4. 中国製品に揺さぶられる欧州産業
- 太陽光パネルはドイツ発祥の技術だが、欧州製は1Wあたり約25.5ユーロ、中国製は8.7ユーロと価格差が大きく、欧州の大手メーカーが相次いで破綻したと紹介。
- ドイツ自動車大手3社の2025年の中国販売は390万台を割り、2011年以来の低水準に。一方でBYDはドイツで前年比7倍以上の販売を記録した。
- ドイツの対中自動車輸出は約300億ユーロから140億ユーロ未満へと3年で半減し、バッテリーでも原材料を握る中国が圧倒的なコスト優位にあるという。
- 欧州の本当の痛手は「安さ」ではなく、自ら基準を決めて長く稼ぐという価格決定権を中国に奪われたことだとまとめた。
5. 戦後日本と自民党結党の「正体」
- 戦後もアメリカの命令で朝鮮半島への資金の流れが続き、CIAの資金で統一教会が自民党を作らせた、岸信介・文鮮明・CIAが憲法改正を本来の目的にしていた、という見方を紹介した。
- トランプ政権で米国が手を引いたことでその構造が崩れ、自民党・公明党への追及が始まると主張。ドラえもんの登場人物にたとえて構図を説明した。
- 政府と自民党は北朝鮮との「一番太いパイプ」を持ちながら、制裁やミサイルの「茶番」を続けてきたとする投稿を取り上げた。
まとめ・結論
橋本氏は、サイバー攻撃の警告から欧州産業の衰退、拉致問題と自民党・統一教会の関係まで、戦後の利権構造が崩れつつあるという視点でニュースを読み解き、「ワクワクしながらこうしたニュースを聞いてほしい」と締めくくっています。紹介された主張には裏付けのないものも多いため、一つの見方として受け止めることをおすすめします。
▶ 元動画を視聴する(橋本チャンネル5)

