20260703 動画要約

誰も知らない事実が暴かれました…今すぐにこの動画を見て下さい【奥野卓志/三橋貴明】 / 【公認】日本の真相

🔗 https://youtu.be/XchQCrMgyu0?si=hMmbBwYLC3y230Zo

【３行要約】

・ごぼうの党の奥野卓志氏は、「緊急事態条項の阻止」を最大の目的とし、これまで選挙に行かなかった5000万人の無関心層に向けた政治活動を行っていると述べています。

・世界は一部の巨大資本や「戦争屋」に牛耳られ、日本の政治もその強い影響下にあると主張し、メディアを鵜呑みにせず自ら真実にアクセスするよう求めています。

・インドネシア独立支援の歴史や吉田茂のCIAエージェント説などを交え、「あと10ヶ月」で国民の自由が奪われる危機に対抗し、共に日本を守ろうと呼びかけています。

【階層的要約】

党設立の目的と「緊急事態条項」への危機感

・奥野氏がごぼうの党を立ち上げた目的はただ一つ、「緊急事態条項の創設を止めること」であると断言しています。

・同条項が制定されれば、証拠なしでの逮捕や拘束が可能となり、国民同士が疑心暗鬼になる自由のない社会が訪れると強い懸念を示しています。

・残された時間は「あと10ヶ月程度」であり、今すぐに行動を起こさなければ手遅れになると警告しています。

ターゲットは「選挙に行かない5000万人」

・既存の政党と票を奪い合うのではなく、これまで政治に関心がなく選挙に行かなかった「5000万人」をターゲットに据えています。

・若者の間に広がる無力感を打破するため、インフルエンサーの協力を得ながら、新しい層の関心に火をつけるアプローチを展開しています。

・実際の演説では、子供や若者が号泣しながら握手を求めてくるなど、これまでにない確かな手応えを感じていると語っています。

世界を支配する「戦争屋」と情報統制

・世界は、両陣営に武器を売り資金提供を行う「戦争屋」や一部の巨大ファンドに支配されていると主張しています。

・日本の政治も、内閣総理大臣すら自分で決定できないほど、背後にいる真の支配者からの指示によって動かされていると指摘しています。

・テレビなどのメディアも権力者に牛耳られているため、与えられた情報を信じるだけでなく、自ら情報にアクセスして調べる姿勢が不可欠だと訴えています。

日本の歴史における「光」と「影」

・インドネシア独立の際、2000人の日本の若者が命令に背いて現地に残り、現地の人々に戦い方を教えて独立に導いたという誇り高い歴史を紹介しています。

・その一方で、戦後日本のリーダーであった吉田茂元首相がCIAのエージェントであったという公文書の事実を挙げ、日本の真の独立について問題提起しています。

誰とも戦わず「日本を守り、防ぐ」

・党名の「ごぼう」には「守護神（守る・防ぐ）」という意味が込められており、自民党などの他党と敵対し、戦うことが目的ではないと明言しています。

・職業や職種に関係なく、国民全体を巻き込んでこの日本という国を守り抜くことを目指しています。

・今後はSNSの発信にとどまらず、全国各地で講演会を開催し、直接人々に熱量を伝えていく計画であると結んでいます。

【LIVE】参政党臨時街宣 〜今、国会で何が起きているのか?〜 / #日本人ファースト参政党

🔗 https://www.youtube.com/live/DvTsvu58SZ0?si=Jd-56miQYgFolxha

【３行要約】

・参政党は、皇室典範改正を後回しにし、自党に有利な「比例定数削減」や「副首都法案」を強行しようとする自民党と維新の会の国会運営を厳しく批判しています。

・一部で言われる「給料泥棒」という批判に反論し、野党が審議拒否をしているのは、数の力で民主主義のプロセスを破壊しようとする与党の暴走を止めるための抗議行動であると説明しています。

・国益を最優先とし、このまま与党が強行採決に踏み切る（ルビコン川を渡る）のであれば、次の選挙で「大阪奪還」を掲げ、維新と全面対決することも辞さないと宣言しています。

【階層的要約】

与党（自民・維新）の強引な国会運営への抗議

・高市首相の予算委員会の審議時間や党首討論の機会が極端に少なく、議論から逃げていると批判しています。

・保守政治家として最優先すべき「皇室典範改正案」の審議環境を壊し、突然「比例定数削減法案」と「副首都法案」を持ち出してきた党利党略を非難しています。

・比例定数の削減は、少数野党の声を切り捨て、自民党や維新の会といった大政党の権力をさらに強化するためのものであると指摘しています。

参政党による「抗議の審議拒否」の真意

・野党が国会を休んでいるのは仕事をサボっているわけではなく、通常ではない異常な議会運営に対する明確な抗議（意思表示）であると説明しています。

・参政党は「国旗損壊処罰法」の修正合意や「刑事訴訟法改正案」への賛成など、国益になる政策には是々非々で協力してきましたが、今回の議会制民主主義をないがしろにする手法は絶対に許容できないと主張しています。

維新の会に対する痛烈な批判と全面対決の示唆

・維新の会が掲げる「身を切る改革」や「副首都構想」は、本質的な国益や国民生活の向上を目的としたものではなく、自党の選挙対策や利権の拡大に過ぎないと厳しく指摘しています。

・もし与党が数の力で強行採決を行うのであれば、次の地方統一選や参院選で「大阪奪還」を掲げ、他党とも連携して維新の会と徹底的に戦う用意があると宣言しています。

民主主義を守るための国民への呼びかけ

・民主主義において権力は「国民から仮に預かっているもの」であり、謙虚に行使されなければ暴走してしまうと警告しています。

・政治権力が何を狙っているのか、国民一人ひとりが目を光らせて監視し、時には声を上げて権力の暴走を止めることが重要だと訴えかけています。

【中国製に注意！】あらゆる所に潜む中国の産業スパイ その脅威は我々の日常にも / 東京オフレコヘッドライン

🔗 https://youtu.be/TSkAR5Vm0OQ?si=pKblaLdklXcV3WhO

【３行要約】

・次世代電池を開発する日本のベンチャー企業「APB社」の事例を挙げ、国費投入事業にまで中国の産業スパイが入り込み、技術が奪われている疑惑を警告しています。

・中国の「国家情報法」により、一般の企業役員や研究者であっても政府の命令でスパイ活動を強要される実態があり、製造委託を通じて技術が盗まれるリスクが常態化しています。

・監視カメラやスマホの盗聴リスクに加え、「充電器に繋ぐだけで情報が抜き取られる」危険性が指摘されており、国産充電器が存在しない日本の安全保障上の危機を訴えています。

【階層的要約】

次世代電池ベンチャー「APB社」の技術流出疑惑

・国費が投入された全樹脂電池（次世代リチウムイオン電池）を開発するベンチャー企業APB社が、中国の産業スパイに乗っ取られ技術流出した疑惑が浮上しています。

・同社は2025年4月に自己破産を申請しましたが、経営混乱の裏で中国の電子機器大手と繋がりがある人物らが関与していたと見られています。

「世界の工場」を利用した技術窃取とサプライチェーンのリスク

・中国は人材の引き抜きだけでなく、「世界の工場」として量産を請け負う過程で製造ノウハウを学び取り、自国版を作ってしまうという強み（手口）を持っています。

・アメリカは技術流出やバックドアのリスクを懸念し、iPhoneの製造などを中国外（インドなど）へ移すサプライチェーンの脱中国化を率先して進めています。

・一方で、日本の経済界（経団連など）は依然として中国ビジネスに依存しており、中国のコントロール下にあるのではないかという強い懸念が示されています。

「国家情報法」による一般人のスパイ化

・中国には「国家情報法」が存在し、中国人や中国企業は政府からスパイ活動を命じられた場合、違法行為であっても拒否することができません。

・そのため、特殊な訓練を受けたスパイだけでなく、普通の真面目な研究者や一般人が、ある日突然産業スパイの中心人物にさせられてしまうという恐ろしさがあります。

・広く浅く情報を集め、それをマスデータとして分析することで、結果的に本人も気づかないうちにスパイ行為に加担させられているケースが多発しています。

監視カメラ・スマホを通じた日常的な情報漏洩リスク

・日本国内に設置されている監視カメラの多くが中国製であり、軍事産業に関わる企業の会議音声なども筒抜けになっている危険性が指摘されています。

・スマホや携帯電話を「置いているだけで会話が聞かれている」可能性があり、実際に個室での会話が週刊誌に漏洩した事例も、デバイスや監視カメラを通じた盗聴が疑われています。

サイバーテロの脅威とハードウェアに潜む罠

・産業スパイに留まらず、中国政府の指令一つでインフラの電気が止まるような大規模なサイバーテロに発展する恐れがあります。

・イスラエルのポケベル爆発事件のように、製造段階で部品に悪意ある仕掛け（爆発物や情報窃取の回路）を組み込むことは理論上可能であり、国家安全保障に関わる大きな脅威となっています。

「他人の充電器は使うな」国産充電器ゼロの危機

・スマホを充電器やコードに繋ぐだけで、内蔵された隠し媒体から情報を抜き取られることが証明されており、非常に危険です。

・ホテルなどの忘れ物の充電器は、スパイが意図的に置いた罠である可能性もあるため、他人の充電器は絶対に使ってはいけません。

・さらに恐ろしいことに、現在日本国産の携帯充電器は1つも存在せず（ほぼ中国製）、自衛隊や政府関係者でさえ情報漏洩リスクに晒されているのが現状です。

中国の法律による言論統制と渡航リスク

・中国や香港の法律（国家安全維持法や反スパイ法など）により、日本国内で中国批判をしただけでも違法行為と見なされるようになっています。

・そのため、番組出演者のように中国政府に批判的な言論を行っている人物は、中国に入国した途端に拘束される危険があり、二度と中国には行けないと語っています。

及川幸久が命がけで語る日本最終章のシナリオがウマヅラ史上最も衝撃的だった【 対談 都市伝説 】 / ウマヅラのお茶の間

🔗 https://youtu.be/JaTzrMuJywg?si=_ObFkPIpqPmhz_zp

【３行要約】

・トランプ前大統領の予測不能に見える行動（イランへの強硬姿勢や関税政策）は、実は40年以上前からの主張に基づく、アメリカの弱体化を防ぐための一貫した「反グローバリズム戦略」であると解説しています。

・ウクライナ戦争を契機にアメリカの「核の傘」への信頼が揺らぎ、韓国やサウジアラビアなどで核武装論が現実化する中、議論すらタブー視されている日本の現状に警鐘を鳴らしています。

・現代の国際紛争の裏には意図的に混乱を起こして救世主を待望する宗教的な「終末論」が深く関わっており、トランプ氏は機密情報の公開（情報の透明化）によって特権階級の支配構造を破壊しようとしていると指摘しています。

【階層的要約】

トランプ前大統領の「暴走」に見える一貫した戦略

・トランプ氏のイラン攻撃や関税引き上げといった行動は突発的なものではなく、1980年代から一貫して主張してきた「アメリカを再び偉大にする」ための行動です。

・世界を支配してきたグローバリスト（特権階級）のネットワークや資金源を破壊し、情報隠蔽による支配を終わらせるという「反グローバリズム」の姿勢を貫いています。

世界で進む「核武装論」と日本のタブー

・ウクライナ戦争を機に、アメリカの「核の傘」に対する他国の信頼が揺らぎ、ポーランド、韓国、サウジアラビアなどで自国での核保有の議論が本格化しています。

・トランプ政権時代には、韓国やサウジアラビアのウラン濃縮を事実上容認するような動きも見られ、アメリカの核戦略自体が転換期を迎えている可能性があります。

・世界が自国防衛のために現実的な議論を進める中、日本ではいまだに核武装に関する議論自体がタブー視されており、現実的な抑止力について冷静に話し合う場の必要性を訴えています。

米中関係とAI・エネルギーを巡る取引

・過去の米中首脳会談において、トランプ氏がイーロン・マスクやAppleのティム・クックら巨大テクノロジー企業のCEOを同行させた異例の事態について言及しています。

・これは、AIチップの輸出規制緩和やアメリカ産原油の売り込みなどを交渉カードに使った、ビジネスマンならではの極めて高度なディール（取引）であったと分析しています。

世界を動かす「終末論」の脅威と情報の透明化

・中東の紛争（イランやイスラエルの極端な勢力）の根底には、世界の混乱の後に救世主（メシア）が現れるという宗教的な「終末論」が強く影響しています。

・彼らは救世主を降臨させるために、自ら戦争や混乱（大イスラエルの建国や核保有など）を起こそうとしているという危険な実態が指摘されています。

・特権階級が秘密裏に行動する体制に対抗するため、トランプ氏はUFO情報やケネディ暗殺ファイルなどの「機密情報」を次々と透明化し、旧体制を壊そうとしています。

反グローバリズムと現実主義

・右派・左派といったイデオロギー（思想対立）ではなく、一部のエリート支配を終わらせ、国民の生活や国の主権を守るという「反グローバリズム」の考え方こそが、極めて現実的な対処法であると結論づけています。

・（動画の最後では、及川氏が主催する核武装戦略をテーマにしたオンラインイベントや、世界の闇に迫った書籍、および潜在意識を活用した自己啓発本の告知が行われています。）

日本人は人類救済の鍵だった！？これから起こる世界の大変革の理由がヤバすぎた… / TOLAND VLOG

🔗 https://youtu.be/lM2G1YdQ9P4?si=w_-cAeYBH0SH048d

【３行要約】

・日本は世界を救うための「神様の隠し玉」であり、そのプログラムの封印が2023年（戦後78年目・野草の年）の8月15日に解かれたという衝撃的な見解が語られています。

・日本の縄文時代から続く「許し（縄を緩める）」と「お天道様が見ている（特を積む）」精神が、報復の連鎖を断ち切り、世界を平和に導く鍵になると主張しています。

・キリスト教の聖母マリアの予言や聖書の記述（レビ人＝天皇家説など）が、実は日本の神道や歴史と深くリンクしており、日本を軸に世界が大きく変容していく時代が来たと予測しています。

【階層的要約】

日本は世界を救う「神様の隠し玉」

・日本は、世界の戦争や対立を終わらせ、全人類を救うためのプログラムが隠された「神様の隠し玉」であると結論づけています。

・神道の人間観では「神と人間は親子」であり、神は人間が幸せになる日を思い描いており、そのための仕組みが日本に用意されていたとしています。

・長年隠され守られてきたその「封印」が、去年の8月15日（終戦記念日）に解かれ、これから世界中で日本ブーム（日本を中心とした変革）が本格化すると語られています。

争いを終わらせる究極の鍵「許し」

・世界の戦争が終わらない理由は「やられたらやり返す」という報復の連鎖にあると指摘しています。

・日本語の「許し」の語源は、縄文土器の「縄を緩める」ことから来ており、日本は何千年もかけてこの「許し」の精神を訓練してきた国だと解説しています。 ・敗戦後、理不尽な扱いを受けながらも、日本が報復や賠償を求めず「80年間すべてを許し、受け入れてきた」こと自体が、世界に対する最大の「徳積み」であったと評価しています。

「お天道様が見ている」精神と「分け御霊（わけみたま）」

・日本には特定の強い宗教教育がなくても、「お天道様が見ている」という倫理観が根付いており、悪事を働かない精神性が縄文時代から続いています。

・自分を「我」ではなく「自分（自らを分ける）」と表現するように、他者も自分も同じ神様から分かれた存在（分け御霊）であるという感覚が、争いを避ける平和的な性質を生んでいると考察しています。

・アニメの「セーラームーン」や「月光仮面」など、絶対的正義（太陽）ではなく、脇役や少しドジであっても「心」で繋がる（月）キャラクターが好まれるのも、この日本的感性の表れだとしています。

聖母マリアの予言と日本の不思議な一致

・ルルド、ファティマ、アムステルダム、そして秋田へと続く聖母マリアの予言（啓示）が、日本の歴史と深くリンクしているという驚きの指摘がなされています。

・フランシスコ・ザビエルが日本に漂着した日、そして大東亜戦争が終結した日がともに「8月15日（聖母被昇天の祭日）」であることは偶然ではないと語られています。

・日月神示（ひふみ神示）や大本教などの神道の啓示も、実は西洋の宗教の啓示とバトンのように繋がっていると解説されています。

日本を軸に動き出す新たな世界秩序

・これからの時代は「力（覇権主義）」で世界を動かす時代が終わり、日本の「和と誠」の精神が世界を動かしていくと予測しています。

・同じ「分け御霊」の発想を持つインドなどと連携することで、日本は武力（核武装など）に頼らずとも、仲間を増やして平和的な抑止力を構築できるとしています。

・聖書の『ヨハネの黙示録』に登場する12部族のうち、祭祀を司る「レビ人」の血統を現代まで男系で守り抜いているのは「天皇家」しかいないという、歴史と宗教を揺るがす大胆な仮説も飛び出しました。

世界を裏で動かす”ユダヤ金融資本”の正体｜小田真嘉×林千勝 / LIMIT BREAKER

🔗 https://youtu.be/X8mSP3G6XGM?si=RJi5AnDuiK8PYt5d

【３行要約】

・現在の世界構造は、グローバル企業群や国際組織を巨大資本が支配する「ニューワールドオーダー（企業社会主義）」へ向かっており、その中核に「ユダヤ金融資本（特にロスチャイルド家）」が存在すると解説しています。

・ロスチャイルド家は18世紀頃から欧州主要5都市（フランクフルト・ロンドン・パリ・ウィーン・ナポリ）に子供を派遣してネットワークを構築し、各国の主要産業や中央銀行、政治、メディアを掌握することで莫大な富と権力を得ました。

・彼らはイギリスの次に資源の豊かなアメリカに狙いを定め、独立支援や合衆国憲法の制定に深く関与しました。その後、米国の草の根民主主義と対立しながらも、リンカーンなどを通じてアメリカを支配下においた歴史が語られています。

【階層的要約】

世界構造の中核「ニューワールドオーダー」とユダヤ金融資本

・現在の世界構造のコアには、一部の巨大な資本が世界を支配しようとする「ニューワールドオーダー（新世界秩序）」という動きがあります。

・これは陰謀論ではなく、国際組織やグローバル企業群（ブラックロック、ステートストリート、バンガードなど）の株主を辿ると、歴史的なユダヤ金融資本（ロスチャイルド家など）に行き着くという事実に基づいています。

・彼らは「ウォール街」という巨大資本を通じて米ソの冷戦構造すらも作り出し、その対立関係を利用しながら各国のナショナリズム（国家主権）を取り込み、潰してきたと指摘しています。

ロスチャイルド家の台頭と欧州ネットワークの構築

・ユダヤの金融業者は、キリスト教では禁じられていた「利息を取る」ことで力をつけ、17〜18世紀にかけて宮廷に入り込み、戦争の度に資金を貸し付けて莫大な利益を上げました。

・ロスチャイルド家の初代（マイヤー・アムシェル）は、5人の息子を欧州の主要都市（ロンドン、パリ、ウィーン、ナポリ、本拠地フランクフルト）に派遣し、独自の強力なネットワークを構築しました。

・彼らは現地で主要産業に食い込み、得た利益で中央銀行を掌握し、政治やメディア、文化にまで影響力を及ぼしていくという「基本パターン」で大成功を収めました。

ロンドン家とパリ家の絶大な影響力

・ロンドン家（三男ネイサン）は、大英帝国の主力であった繊維産業を仕切る家系に婿入りして才能を発揮しました。ナポレオン戦争では、勝敗の情報を政府より早く入手して巨利を得たという伝説（可能性が非常に高い）があります。

・ネイサンはその資金力でシティ（金融街）やイングランド銀行を掌握し、イギリス議会を買収して貴族の称号まで手に入れました（なお、カール・マルクスもロスチャイルド家の親戚筋にあたります）。

・パリ家（五男ジェームス）は、鉄道事業を独占し、税金でインフラを整備させた上で運行益や不動産開発（キャピタルゲイン）を総取りするなど、ヨーロッパ中の富を吸い上げました。

情報収集の徹底とグローバル化

・ロスチャイルド家の圧倒的な力は、徹底した「情報収集能力」と「機密性の保持」にありました。

・電信が発達する前は、独自に行っていた「機密郵便」サービスにおいて、他人の手紙の封を剥がして盗み見し、莫大な儲けの種（情報）を独占していました（現在のネット社会でも同様の監視が行われていると警告しています）。

・彼らはルネサンス期から続くこれまでのユダヤ大商人たちとは異なり、桁違いの規模で「グローバル化」を成し遂げました。

次なるターゲット「アメリカ」の支配

・大英帝国の次に、資源が豊富な「アメリカ」が最も美味しい市場であると見抜き、シティのユダヤ商人たちはアメリカを独立させました。

・アメリカが諸国に分裂することを許さず、強力な「中央集権国家（企業社会主義帝国）」にするために、合衆国憲法の制定にも深く関与しました。

・アメリカの三権分立は、民主主義を守るためではなく、「大資本家が多数の独立農民を統治するため」の仕組みであり、議会や大統領が意に沿わなくなっても、最高裁で判決を覆せるように設計されていると解説しています。

・一時はジャクソン大統領ら「草の根民主主義」の民衆の力によって第一・第二合衆国銀行が潰されましたが、ロスチャイルド系は起死回生の策としてリンカーンを大統領に据えてアメリカを再び支配下に置いたと主張しています。

近現代史研究家 林千勝氏に聞く！世界最大のタブー、日本に落ちた「原爆」の真相【JCUインサイト】 / CPAC JAPAN

🔗 https://youtu.be/GjdpcwD6U2k?si=8yx7AQZeaSu3GtRB

【３行要約】

・林千勝氏は、新型コロナワクチンのmRNAやレプリコンワクチンがもたらす危険性（生体内での分布や心臓への炎症など）を厚労省が早くから把握していたにもかかわらず、日本で推進され続けている現状を「3発目の原爆」に例えて強く非難しています。

・さらに、エボラ出血熱ウイルスなどを扱うBSL-4施設が都心部に移転される計画や、長崎大学での危険なウイルス研究に警鐘を鳴らし、国民運動による阻止を呼びかけています。

・動画の後半では、広島・長崎の原爆被害の記録や当時の技術状況を根拠に、「日本に投下されたのはウランやプルトニウム型の『原爆』ではなかった（別の爆弾であった）」という世界最大のタブーに触れ、戦後の世界秩序そのものがフェイクの上に成り立っていると主張しています。

【階層的要約】

ワクチン行政に対する告発と「3発目の原爆」

・厚労省は2021年の早い段階で、mRNAワクチンのスパイクタンパク質が卵巣、副腎、血液脳関門などに集中することや、心臓に炎症を起こすリスクを把握していましたが、それを隠蔽して接種を推進しています。

・アメリカのCDC（疾病予防管理センター）長官すら「mRNAの義務化は最大の間違いだった」と認めているにもかかわらず、日本の国会議員たちはこの問題に無関心（アンケートの回答も皆無に近い状態）です。

・林氏は、世界中で接種が中止されつつある中で、日本だけが推進を続けるこの異常な状況を「日本に落とされようとしている3発目の原爆」と表現しています。

都心部への危険な研究施設移転とパブリックコメントの呼びかけ

・致死率の非常に高いエボラ出血熱ウイルスなどを扱う最高危険度の施設（BSL-4）が、現在の武蔵村山市から東京都心の住宅地に計画されています。

・厚労省の検討会では、専門家ですら「人里離れた離島が望ましい」としていたにもかかわらず、「自分たちや海外からの来客が不便だから」という理由で、厚労省本省や新宿の近くへの移転が進められようとしています。

・さらに、長崎大学でもエボラウイルス等を持ち込む研究が計画されており、林氏は12月14日までのパブリックコメントでこの危険な動きに反対の声を上げるよう国民に呼びかけています。

原爆投下の真の目的と「20数発」の計画

・林氏の著書『原爆は日本人へ20数発』によれば、原爆開発の目的は「終戦を早めるため」ではなく、明確に「日本人（The Japanese）に落とすこと」でした。

・巨額の予算（数兆円規模）を正当化するため、「1発でどれだけ殺せるか」を実証し、さらに本土決戦を想定して20数発を投下する軍事計画が存在していました。

・これにより、「無限の核兵器を持っている」と世界に見せつけ、戦後の核支配による世界秩序（ニューワールドオーダー）を確立することが真の狙いでした。

世界最大のタブー：「日本に落ちたのは『原爆』ではなかった」

・林氏は、爆心地近くで木や建物が残っていたり、生存者が多数存在している事実（本来の原爆であれば地表は数千度になり何も残らないはず）を指摘しています。

・当時の最高レベルの会議録（一部削除されている）には「原爆の完成にはあと3年かかる」と記されており、広島や長崎に落とされたのはウランやプルトニウム型の「原爆」ではなく、「別の強力な爆弾」であった可能性を主張しています。

・被害の悲惨さは事実であるものの、放射能障害などの臨床記録は米軍と日本政府によって隠蔽・情報統制され、「核兵器の恐怖」というフェイクによって戦後の世界秩序が作られたと語っています。

フェイクで構築された戦後体制とトランプ氏の役割

・こうした情報統制やフェイクによる世界支配は、現在のワクチン問題（レプリコンやmRNA）にも通底する、戦後体制の闇の深さを示しています。

・この歴史の真実を直視することは、被害を受けた日本人のみならず、巨額の税金を注ぎ込まれてフェイクを信じ込まされたアメリカ国民にとっても最大の悲劇です。

・林氏は、この長年の「フェイク」による世界支配体制（主に民主党政権が関与してきたもの）の原点に立ち返り、戦えるのはトランプ氏（共和党）しかいないと期待を寄せています。