2026年7月7日 ニュース

本日SNS(X)で注目を集めた投稿をまとめました。各項目は投稿者の主張であり、内容の真偽を保証するものではありません。元ポストのリンクからご確認ください。

目次

宗像久男医師、抗がん剤治療に警鐘「よく考えて判断を」

東大阪の健康サロン運営アカウントが、医師・宗像久男氏の発言を紹介する投稿です。宗像氏が「昨年37万人が亡くなったが、その多くは亡くなる必要がなかった」と述べたとし、抗がん剤治療のあり方に強い疑問を呈しています。投稿者は「がんで亡くなった人全員が抗がん剤のせいとは言わないが、抗がん剤が原因で亡くなっている人は多い」とし、医師任せにせず自分でよく考えて判断しようと呼びかけています。

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「世界情勢は7段階で進行中」とする内藤氏の見立てを紹介

アカウント「Trump 17Q」が、内藤氏の分析として世界情勢が7つの段階で進行しているという見立てを紹介しています。第1段階「情報収集」から第4段階「連邦政府の粛清」までが完了、第5段階「グローバルな再編」と第6段階「軍事法廷」が進行中で、現在は第7段階「アメリカの回復」にあると整理しています。詳細は投稿内のリンク先で続きが示されています。

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アメリカ独立記念日を祝う投稿「黄金時代へ」

同じく「Trump 17Q」による、アメリカの独立記念日(7月4日)を祝う短い投稿です。「アメリカ、誕生日おめでとう」「黄金時代へ」と、今後のアメリカへの期待を込めたメッセージが添えられています。

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「消費税が廃止できない本当の理由」を巡る告発

ゴールド(金地金)の密輸と消費税還付制度を悪用した不正スキームを詳しく解説する投稿です。海外の売り手から仕入れた金を密輸入して消費税を支払わず、国内で販売した後に輸出を装って消費税還付を受けることで、業者が利益を得て国は税収を失う構図だと指摘しています。成田・関西空港での摘発事例や、輸出還付が集中する豊田税務署などの名を挙げ、都議会議員のさとうさおり氏の告発と絡めて、消費税廃止と関係省庁の責任明確化を訴えています。

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安倍元首相銃撃「直後の女学生の声」とする動画が話題に

安倍晋三元首相の銃撃事件直後に、現場近くのサンワシティ西大寺3階の学習塾から撮影されたという「女学生たちの生の声」を収めた動画を紹介する投稿です。投稿者は、この事件が当初から計画されていた可能性を強く示唆する貴重な資料だとして、拡散への協力を呼びかけています。31万回以上表示され、大きな反響を集めています。

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「頼るべきは自然治癒力」メドベッド依存に警鐘

スピリチュアル系のアカウントが、話題の「メドベッド(周波数治療器)」に過度に期待することへの注意を促す投稿です。人間には本来完璧な自然治癒力が備わっているとし、機械や高額サプリ、ヒーラーなどに依存する「他力本願」の姿勢では効果は期待できないと主張しています。量子力学や周波数の理解、そして「己を知ること」「前向きに生きること」が最強の解決法であると説いています。

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旧統一教会の解散命令確定に「宗教弾圧」との指摘

最高裁で解散命令が確定した旧統一教会(家庭連合)について、日本自由党の浜田聡総裁が「この解散命令には多くの問題があり、宗教弾圧だ」と指摘していることを紹介する投稿です。また、辺野古沖の転覆死亡事故で問題となった金井船長が日本基督教団の牧師であることに触れ、「それこそ日本基督教団に解散命令が出てもおかしくない」という浜田氏の主張を伝えています。

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「ウクライナ戦争の根本原因はNATO拡大」とする論説

ウクライナ・ロシア戦争の背景をNATOの東方拡大に求める長文の論説投稿です。プーチン大統領が「NATOを東に拡大しない」「ミンスク合意を尊重する」「ウクライナを中立に保つ」ことを求めていたと主張し、2001年からの21年間でNATOが東進しロシアを包囲したと指摘しています。ジェフリー・サックス教授やジョン・ミアシャイマー教授、タッカー・カールソン氏らの発言を引用しながら、戦争は「挑発されたもの」だとする見方を展開しています。

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「ワクチン接種群に超過死亡が集中」とする研究を紹介

ロバート・クランシー教授が示したとする、2000万人を対象にした日本の大規模研究を紹介する投稿です。投稿者は、ワクチン接種群に超過死亡が集中し、未接種群では超過死亡がゼロだったと主張。さらに、ブースター接種の約3か月後(約100日目)に死亡率がピークに達するパターンがあるとして、「もはや情報を抑え込めない」と述べています。内容の真偽については専門的な検証が必要な主張です。

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「大量逮捕作戦が始まった」とするQ系の投稿

アカウント「Mr. Pool」による、2026年7月5日に全米50州で「大量逮捕作戦(OPERATION MASS-ARREST-0705)」が始まったと主張する投稿です。連邦判事847人、上下院議員234人、CIA工作員456人などが反逆罪や汚職で逮捕され、金融システムのリセット(QFS)も進行中だとしています。いわゆるQアノン系の言説であり、事実確認のとれない主張として紹介します。

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