新世界秩序の秘密を知る男とは?!

目次

3行でわかる

(1) 近現代史研究家・林千勝氏が、第二次世界大戦の真の構図を「秋丸機関」「近衛文麿の野望」「ウォール街(国際金融資本)の謀略」という3つの軸で読み解き、教科書では教わらない歴史の闇に迫る対談。

(2) ロックフェラーやロスチャイルドが描く「ニューワールドオーダー」、フランクフルト学派による文化共産主義、WHOパンデミック条約、北方領土が米ソ共同作戦だった事実、原爆20発投下計画など衝撃の真実を体系的に解説。

(3) トランプや安倍元首相に依存せず、日本人一人一人がアイデンティティに目覚め、「全国大和経営者連盟」のような新たな潮流とともに立ち上がるべきだとの提言で締めくくる。

オープニングと歴史探求のきっかけ

  • ナオキマンがゲストである近現代史研究家の林千勝氏を紹介し、林氏が子供の頃から「この世界には矛盾が多く、何かがおかしい」と疑問を抱いていたエピソードを語る。
  • 林氏は学校の先生に質問しても明確な答えが得られず、現在の教育システムやマスメディアからは真実を知ることができないと感じていた。
  • 年を重ねるにつれ、世界の謎を解く手がかりは歴史、特に第二次世界大戦にあるのではないかと考え、自ら真相を突き止めるために防衛研究所へ通い、多くの歴史的文書を調べ始めた経緯を明かす。

歴史の闇に隠された「秋丸機関」の発見

  • 林氏が歴史文書を調べる中で、「秋丸機関」というそれまで聞いたこともない謎の組織の存在に行き当たった。
  • 秋丸機関についてはChatGPTに聞いても答えが出ず、第一級の歴史的文書や歴史書にも登場しないが、防衛研究所の「日米戦争・大東亜戦争」という日本の参戦前の非常に重要な部分に記載されていた。
  • 秋丸機関とは、日本が連合国との戦争にどうすれば勝てるかを研究していた機関であり、日本はこの機関の研究に基づいた戦略で戦争を始めたことが判明した。
  • ナオキマンが「アメリカでは日本は軍国主義が暴走したと学んだ」「YouTubeのコメントでもナチスより酷かったと言われている」と述べ、林氏も現在の日本のメディアや教科書も同じ論調だが、それは完全に間違っており、世界が教えてくれることの99%は嘘やデタラメであると断言する。

近衛文麿の野望と大日本帝国崩壊のシナリオ

  • 秋丸機関が導き出した日本の勝利パターンは「ドイツと挟み撃ちにしてソ連を倒す」ことであり、連合国はそれを恐れていた。
  • しかし、近衛文麿とその内閣は、永野修身という海軍将校と共に、日本を無理やり南方進出へと向かわせた。
  • 近衛とその内閣は日本(大日本帝国)を破滅させることを決意しており、その理由は、近衛自身がこの国を支配したかったからである。
  • 近衛文麿は藤原家(近衛家)の出身であり、明治の日本や大日本帝国憲法を破壊し、天皇を戴く体制から自分が支配する時代に変えなければならないと考えていた。
  • 公家には軍事力がないため、かつて平家や源氏を操ったように、近衛はアメリカ軍を利用して一度大日本帝国を破壊させようと目論んだ。
  • アメリカが介入し、マッカーサーが日本のことをあまり知らなかったため、近衛は自らを「コスモポリタン(世界主義者)」であるとアピールし、戦争を利用して自らが支配権を握ろうとした。

ウォール街(国際金融資本)の思惑と近衛文麿の最期

  • 戦争にはもう一つの大きな要因があり、それがウォール街(グローバリスト勢力)の野望であった。
  • ウォール街の大きな野望と、近衛文麿がやろうとしていたこと(日本の破壊)の利害が一致していた。
  • 近衛はウォール街の野望を知った上でそれを利用しようとし、日本を破壊した後にマッカーサーと親しくなり、新日本の支配権を握ろうとした。
  • グローバリスト勢力は当初、日本を利用しようとしていたが、日本が急速に成長し生意気になったため、最終的には破壊しようと考えた。
  • 戦後処理において、グローバリストは日本人に経済成長のために働き蜂のように働かせ、自分たちのために金を稼がせる一方で、日本が持つべき軍事力を持たせないようにし、象徴天皇制を敷こうとした。
  • しかし、近衛文麿は天皇を破壊したいと考えており、昭和天皇に戦争の全責任を負わせ、船に乗って戦死するよう求めたというエピソードが語られる。
  • ウォール街のシナリオでは天皇を利用するつもりであったため、天皇に敵対的であり、かつ共産主義者やウォール街のスタッフを抱え、戦争の裏側を知り尽くしていた近衛を東京裁判にかけると全てを暴露されるリスクがあった。
  • そのため、1945年12月16日、グローバリスト勢力によって近衛文麿は暗殺された(公式には自殺とされているが、林氏は他殺であったと調査に基づき主張。荻窪の「荻外荘」にも実際に足を運んで確認したと語る)。
  • 1000年以上の歴史を持つ藤原家出身の近衛からすれば、ロスチャイルドやロックフェラーは成り上がり者に過ぎず、自分が彼らを利用できると過信していた結果、最終的に切り捨てられたと分析。

日本軍の合理的な戦略(秋丸機関)と真珠湾攻撃への経緯

  • 近衛は支那事変(日中戦争)の泥沼に日本を追い込み、日米開戦の導火線を引いた後、自らは身を引いた。
  • 日本が経済的に傾き、ルーズベルトが石油の輸出を止めたため、日本は南方に石油を確保しに行かなければならなくなった。
  • 1939年末に陸軍によって設立された秋丸機関は、戦争を「工業生産力」などの経済的な観点から分析する非常に合理的な機関であった。
  • 日本陸軍は精神論ではなく第一次世界大戦を深く研究しており、当時の指導層は誰もアメリカと戦争をして勝てるとは思っていなかった。
  • 秋丸機関の素晴らしいアイデアは、南進して石油を得る際、イギリス軍と衝突するが、日本海軍の艦隊がインド洋を制圧してイギリスの補給を断ち、大西洋ではナチス・ドイツがUボートでアメリカからの支援を沈めるというものであった。
  • フィリピンはアメリカの自治領であったため衝突の可能性があったが、一時的に占領してもすぐにアメリカの親米政権に返還するという方針であった。
  • 一方アメリカ側では、第一次世界大戦でウィルソン大統領がウォール街のハウス大佐(グローバリストの代理人)に操られて無意味な戦争に巻き込まれた反省から、議会も国民も徹底した反戦・非戦の立場をとっていた。
  • アメリカ国民はルーズベルトの挑発には乗らず、日本がフィリピンを一時占領してすぐ返還すれば、世界大戦のリスクを冒してまで参戦することはなかった。
  • 地政学的な常識に従えば、日本がインド洋を封鎖するシナリオ通りに進んでいれば、日本は第二次世界大戦に勝っていたはずだと林氏は主張する。
  • しかし、ウォール街は「アメリカは参戦しない」という前提を破壊する必要があった。
  • アメリカを参戦させるための罠として仕組まれたのが真珠湾攻撃であり、山本五十六連合艦隊司令長官がその役割を担った。
  • 山本五十六の多くの部下は「アメリカを怒らせ、参戦の口実を与えるだけだ」と真珠湾攻撃に反対したが、山本はトップを甲板に並べて「反対する者は今すぐ去れ」と強行した。
  • 山本は真珠湾攻撃の1年前に海軍大臣に「ハワイを奇襲すればアメリカは恐怖し日本が勝つ」という手紙を書いていたが、彼自身はそれが不可能だと分かっていたはずだと林氏は分析。山本は派手好きなギャンブラーであり、ハーバード大学への留学経験もあることから、他から指示されていた可能性があると指摘。
  • ルーズベルトらは日本の攻撃を事前に知っており、わざと招き入れたという研究結果も紹介される。

開戦直前の政府連絡会議と「思想戦」としての対米戦略

  • 秋丸機関のまともな研究に基づき、陸軍と海軍はあらゆる議論を重ねて戦争指導大綱を作成し、開戦直前の1941年11月15日に大本営政府連絡会議が開かれた。
  • 日本が決定した公式な国家戦略は「アメリカとは全面戦争をしない」というものであった。
  • 真珠湾を奇襲するのではなく、フィリピンを一度占領し、マリアナ諸島周辺でアメリカ海軍を迎え撃ち、その後フィリピンを返還するという方針であった。
  • 日本の対米戦略の核心は全面戦争ではなく「思想戦(プロパガンダ)」であり、反戦感情の強いアメリカ議会や国民に対し「ルーズベルト政権に騙されるな」と訴えかける計画であった。
  • この非常に賢い国家戦略は活字で残っているが、イメージが湧かないため歴史から消し去られていると指摘。
  • 日本は最後まで論理的かつ合理的に事を進め、勝てる状況にあったが、最後の最後でオセロのようにひっくり返され、真珠湾攻撃の「空気」によって陸軍も戦争に引きずり込まれた。

ロックフェラーとロスチャイルドが描く「ニューワールドオーダー(新世界秩序)」

  • ナオキマンが「海外で第二次世界大戦を学ぶと、南京大虐殺やフィリピンでの虐殺など、日本が野蛮だったと言われるがどう見るか」と質問。
  • 林氏は、それらの事象を根本まで分解すると、最終的には「共産主義」と「国際金融資本」に行き着くと回答。
  • これらの話はよく陰謀論と呼ばれるが、林氏は陰謀(Conspiracy)ではなく「謀略(Plot)」と呼んでおり、この世界の権力構造を示すものであると主張。
  • ロックフェラー、ルーズベルト、近衛、フーバーらが日米戦争を謀略し、国際金融資本(ロックフェラーやロスチャイルドなどのグローバリスト勢力)が「大日本帝国の打倒」を最大の目標としていたと説明。
  • 彼らの最終的な目標は、世界中の国々を支配下に置き、「ニューワールドオーダー(新世界秩序)」や「統一世界政府」を樹立することである。
  • ハウス大佐がロスチャイルドの代理人として連邦準備制度(FRB)を創設し、ウィルソン大統領を傘下に収め、アメリカを第一次世界大戦に引きずり込み、国際連盟を創設した流れを説明。
  • 資本主義・拝金主義の目的は、より多くのお金を稼ぐために国々を新世界秩序の傘下に収めることであり、次のステップは「国家、民族、歴史を排除すること」であると語る。

カール・マルクスと共産主義の真実、分断統治の道具

  • カール・マルクスは「資本主義が発展すれば最終的に国家は存在しなくなる」と説いたが、実はマルクス自身がロスチャイルド家の一員であったという衝撃的な事実を明かす。
  • ドイツのフランクフルトで金貸しをしていた初代ロスチャイルドが、ヨーロッパ各地(パリ、ウィーン、ナポリ、ロンドン)に5人の子供を派遣した。
  • ロンドンに渡った三男ネイサン・ロスチャイルドは、当時の世界貿易の主力であった綿製品などを取り仕切っていたユダヤ系大富豪コーエン家の婿となった。
  • ネイサン・ロスチャイルドの妻のいとこがマルクスの祖母であり、マルクスの祖父母も繊維ビジネスに携わっていたため、カール・マルクスはコーエン家とロスチャイルド家の優秀な孫にあたると解説。
  • このように、世界を支配するシステムは既に構築されており、後に台頭したロックフェラーもロスチャイルドの支援を受けて成長した(ロスチャイルドが後衛、ロックフェラーが前衛のイメージ)。
  • 現在、彼らの代わりに表立って活動しているのがビル・ゲイツ(公衆衛生分野)やクラウス・シュワブ、ジョージ・ソロスなどであり、新世界秩序を目指すトップ層は「ディープステート」と呼ばれている。
  • グローバリストにとって、国家主義や国益に基づく関税などの貿易障壁、伝統は邪魔であり、彼らが求めているのは海外からの安い労働力(移民)と、80億人の人類を「従順な世界市民(労働者・消費者)」にすることである。人口が多すぎれば減らすことも考えている。

文化共産主義とLGBTQ、フランクフルト学派による社会秩序の破壊

  • 宗教(特にユダヤ教)について、イスラエルでは伝統的な家族構成や高い出生率が維持されており、彼らはユダヤ教だけを特別扱いして残そうとしている可能性があると指摘。
  • バイデン政権や岸田政権がグローバリストに追従する一方で、LGBTQなどの新しい動きが「新マルクス主義」や「新共産主義」として歴史や伝統、健全な社会を破壊していると語る。
  • マルクスが提唱した労働者によるプロレタリア革命を代替する理論として、ドイツの「フランクフルト学派」が逆転した世界(文化共産主義)を提唱した。
  • フランクフルト学派の論理では、健全な男女関係を醜いものとし、家族に誇りを持つ子供を異常視し、愛国心を病気と見なすなど、あらゆる秩序を破壊しようとしている。
  • 「多様性(ダイバーシティ)」という言葉を悪用し、多様性を尊重しない者を狂人やレイシストと見なす風潮を作り出している。
  • このフランクフルト学派の論理が戦後のアメリカの教育を乗っ取り、現在のGAFAなどのエリート層の思想的背景となっている。

トランプ大統領の評価とグローバリストとの闘い、安倍元首相の真実と暗殺の背景

  • トランプやロバート・ケネディ・ジュニア、プーチンなどは新世界秩序(グローバリズム)を打ち破る立場にあると評価。
  • アメリカ人の約半数は反グローバリズムであり、トランプが次期大統領になればバイデン政権の異常を正し、WHOからの脱退や戦争回避に動くなど、環境は良くなるだろうと予測。
  • しかし、以前トランプ大統領、プーチン大統領、安倍首相という「黄金トリオ」の時代でも日本を取り戻すことはできず、むしろ日本の防衛産業が破壊され、水道法や種子法の問題、貿易協定による農業の破壊が進んだことを指摘。
  • トランプは「アメリカ・ファースト」を進める交渉材料として、日本をウォール街に売り渡した可能性があると分析し、トランプを日本の救世主として依存してはいけないと警告。
  • 安倍元首相の暗殺について、林氏は2つの視点を提示。1つ目は、1回目の手術を行った奈良の医師の会見と警察の発表が全く異なっており、山上容疑者が後ろから撃った弾があの角度で入るはずがないという点。
  • 2つ目は、日本の首相の役割は所詮「占領軍(グローバル権力)の代理人」に過ぎないという現実。
  • 第一次安倍内閣の「戦後レジームからの脱却」は世界史に残る素晴らしいスローガンだったが、国民が洗脳されていて理解できず、結果的に年金問題などで引きずり下ろされた。
  • その後、安倍氏はグローバリズムの代理人の前で「グローバリズムの側で蘇りました。日本で儲けてください、協力します」と妥協せざるを得なかったが、心の中には「日本を取り戻す」という本来の志があった。
  • 安倍氏が裏でプーチンと連絡を取るなど、グローバリストにとって危険な人物であったため排除されたという見方を示し、安倍氏一人に頼るのではなく、国民一人一人が救世主にならなければならないと訴える。

WHOパンデミック条約と20年にわたるパンデミック計画

  • コロナパンデミックについて、これは過去20年にわたって計画・シミュレーションされてきたものであると主張。
  • 疫病を蔓延させることで危機感を作り出し、ワクチンビジネスを推進すると同時に、全体主義的な社会(デジタル健康証明書、ワクチンパスポート、ロックダウンなど)を構築することが目的である。
  • 9/11後の炭疽菌事件を契機に生物兵器やワクチン開発への資金がファウチ氏(国立アレルギー感染症研究所所長)に流れ、武漢の研究所での機能獲得研究やモデルナなどによるワクチン開発が進められた。
  • 2019年に技術的な準備が整い、パンデミックが実行に移されたと説明し、WHOが「人獣共通感染症」としているのは欺瞞であると指摘。
  • WHO総会でパンデミック条約と国際保健規則(IHR)の改定が決定されようとしており、これは国家主権と基本的人権の否定であり、WHOがパンデミックを口実に世界を統治しようとしていると警告。
  • 日本の厚労省や外務省は国民に詳細を隠しており、日本がグローバリスト勢力にとって最も「美味しい国」になる危険性があると警鐘を鳴らす。

中東問題と北方領土問題の真実(米ソ共同作戦)

  • 中東問題について、ハマスへの資金提供はグローバリスト勢力から行われており、彼らが対立を引き起こそうとしていると指摘。イランが巻き込まれると戦争や石油問題で中東に依存する日本にとって非常に危険だと語る。
  • 北方領土問題について、ソ連が単独で侵攻して奪ったというのは間違いであり、実はアメリカとソ連の共同作戦(プロジェクト・フラ)であったという衝撃的な事実を明かす。
  • アメリカ海軍の歴史センターの資料によると、アラスカの基地でアメリカ海軍が数千人のソ連将兵を訓練し、上陸作戦のノウハウを持たないソ連軍に代わって、アメリカ主導で北方領土や千島列島の侵攻が行われた。
  • アメリカの政府高官やプーチン、おそらく安倍元首相もこの事実を知っていたはずだと指摘。

移民国家アメリカの変質と原爆投下に隠された人種差別

  • アメリカは本来「移民国家」ではなく、北欧や西欧系の人々が作り上げた国であったが、ユダヤ系の巨大資本が金融やメディア、政治を乗っ取り、大量の移民を受け入れさせて「古き良きアメリカ」を破壊したと解説。
  • この構造は現在の日本で起きていることと全く同じであると警告。
  • 広島・長崎への原爆投下について、当初は日本に対して約20発の原爆を落とす計画があったという事実を語る。
  • 8月14日に日本がポツダム宣言を受諾しなければ、本土上陸作戦と並行して月に3発のペースで原爆を投下し、日本を完全に破壊する予定であった。
  • 人道的配慮を無視してこれほどの数の原爆を日本に落とそうとした背景には、明確な「人種差別(日本人がターゲットなら構わないという思想)」があったと断言する。

今後の日本の希望(大和経営者連盟)とアメリカ内戦のシナリオ

  • 日米安保条約のフィクションなど、様々な構造を理解することで世界の見方が変わると語る中、林氏が日本の希望の光として「全国大和経営者連盟(大和連)」という素晴らしい組織が立ち上がったことを紹介する。
  • 経団連ではなく、目覚めた中小企業の社長たちが集まり、非常に勢いがあり日本を明るくする力を持っていると語る。
  • ナオキマンも賛同し、経営者以外も参加できることを確認。
  • 最後に林氏が著書(「誰が第二次世界大戦を起こしたのか」等)を推薦し、世界の基盤を理解することの重要性を強調。
  • さらに、トランプが次回の不正選挙で敗北した場合、アメリカは「内戦」に陥る可能性が高いと予測。
  • 過去にハウス大佐が「アメリカ国民がディープステートの不正に怒り、内戦革命を起こして勝利する」というシナリオを描いた小説(フィリップ・ドルー:管理者)を出版していたことに触れ、世界の構図と日本人のアイデンティティへの目覚めを促して対談を締めくくる。

元動画を視聴する(NMS STUDIO)

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この記事を書いた人

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