20260723 動画要約

いま日本人が考えるべきこと ジェイソンモーガンさんの視点 / さんおじ

🔗 https://youtu.be/TqCFvoiSHQI?si=JqwA-cJ4rHfG1Jy0

【３行要約】

・「陰謀論」という言葉はCIAが作り出した隠れ蓑であり、自民党は海外から資金を得て日本人を対象とした「人間実験」を看過していると厳しく批判しています。

・アメリカの巨大企業や戦争屋が仕掛ける「マッチポンプ（自作自演）のビジネスモデル」が、日本の農業や食料安保、さらには台湾有事を通じた国家存亡の危機をもたらすと警告しています。

・日本が真の独立と再生を果たすためには、スパイやアメリカの支配（刺客）を追い出し、日本人自身が「侍魂」を取り戻して未来に向き合う必要があると訴えています。

【階層的要約】

「陰謀論」の正体と政治の闇

・「陰謀論」という言葉は、そもそもCIAが自らの工作を隠すために作った言葉であり、それを持ち出す者は無知か工作員であると指摘しています。

・自民党はこうした事実を知りながら国民に隠しており、日本人に対する「人間対象実験（化学・生物兵器などの実験）」のために海外から資金を受け取っていると非難しています。

・80年以上にわたり同じような搾取が繰り返されており、日本の政治は日本人の命を根本的に軽視しているのが本質です。

アメリカの「マッチポンプ」ビジネス

・アメリカの基本戦略は、自ら問題を起こして解決策を売りつける「マッチポンプ（自作自演）」のビジネスモデルです。

・例えば、新しい病気を作って特効薬を売りつける、戦争を勃発させて武器を販売する、食糧危機を起こして食料支援を行うといった手法がとられています。

・「トモダチ作戦」などの支援も表面的なプロパガンダに過ぎず、本質的に彼らは日本人の命や幸せなどどうでもいいと考えています。

農業支配と食料安全保障の危機

・カーギルなどのアメリカの巨大企業は政治家と癒着し、農民に種を買うための莫大な借金を背負わせて倒産させ、土地を買収するという悪質なモデルを持っています。

・アメリカの農業支援（補助金）の仕組みも、農民を媒体にして最終的には巨大企業に資金が流れるだけの偽装的なシステムです。

・この農業帝国拡大モデルが日本に入り込めば、日本の農家は壊滅し、国民の食料を外国の巨大企業に完全に握られるという致命的な事態を招きます。

台湾有事と迫り来る国家存亡の危機

・現在、日米の「戦争屋」たちが台湾有事を巡る戦争を意図的に勃発させようとしており、これは現在進行形の極めて現実的な危機です。

・この先10年間で、日本という国や日本文化が地球上に存在し続けられるかどうかが決まるという、まさに国家存亡の分水嶺に立たされています。

アメリカの支配からの脱却と真の独立

・日本はこれまで、アメリカを国を守る「番犬」や「警備員」だと信じてきましたが、実際は食、経済、生物兵器、教育、金融などあらゆる分野で日本を破壊する「刺客」でした。

・この国はすでにスパイだらけであり、アメリカの支配を日本から追い出さない限り、核武装の是非を含めた日本の未来に関する議論すら始めることができません。

・日本の再生は、まずこの隷属状態に終止符を打ち、アメリカを追い出すことからしかスタートしないと断言しています。

日本人の覚醒と「侍魂」の復活

・核兵器を持つべきかどうかなどの重要な決断は、他国に頼るのではなく、自由になった日本人自身が自らの意志で決めるべきことです。

・全世界の体制が急速に変化する不安定な時代において、国民一人ひとりが覚醒することが急務となっています。

・日本人は今こそ「侍魂」を取り戻し、一人の人間として、また武士として、不安定な将来に真正面から向き合うべきだと強く訴えかけています。

未来の5つの世界危機を予測する / りゅう帝王学ラボ

🔗 https://youtu.be/m7IBooyImTI?si=JBa_28lcMyraR9HJ

【３行要約】

・人類の歴史において、巨大なショック（危機）は単なる破壊ではなく、平時では不可能な大胆な政策や制度変更を強制的に推し進める「ショックドクトリン」の引き金として機能してきました。

・今後起こり得る5つの世界危機として、「世界金融危機」「台湾有事」「世界的システム障害」「生物学的危機」「AGI（汎用人工知能）の誕生」が挙げられ、それぞれが文明のあり方を根底から覆す可能性を秘めています。

・危機そのものに右往左往するのではなく、「その危機の後に何が常識（当たり前）として導入されるのか」という視点を持ち、世界構造の変化を冷静に読み解くことが重要です。

【階層的要約】

危機は文明を加速させる「ショックドクトリン」

・人類の歴史において、世界を最も大きく変えてきたのは平和ではなく「巨大なショック（危機）」です。

・危機に乗じて、平時なら猛反対されるような過激な政策変更や市場改革が一気に進められることを「ショックドクトリン」と呼びます。

・9.11での監視社会化や、リーマンショックでの異次元の金融緩和など、私たちは危機の原因ではなく「危機の後にどのような制度変更が起きたか」にこそ注目しなければなりません。

予測される危機①：世界金融危機とCBDC

・現在の世界は歴史上最大規模の債務を抱えており、「信用が失われた瞬間」に一気に金融危機が起こる可能性があります。

・次の巨大金融危機が起きた際のショックドクトリンとして、「中央銀行デジタル通貨（CBDC）」の導入が予想されます。

・これにより、新しい国際決済やAIによる市場監視が進み、透明ではあるものの監視社会的な「世界統一政府への足がかり」となる統治手段が確立される可能性があります。

予測される危機②：台湾有事と半導体ショック

・21世紀の戦争において、台湾有事が発生した場合に世界が最初に失うのは領土ではなく「半導体」です。

・現代文明は半導体の上に成り立っているため、台湾海峡の物流が止まれば、世界経済全体を揺るがす甚大なシステムショックを引き起こします。

・各国が半導体工場の分散や備蓄を進めているのは、「起きたときの衝撃が大きすぎる」ことを見越した経済安全保障の動きです。

予測される危機③：世界的システム障害（サイバー危機）

・決済システム、物流、クラウド、交通など、現代文明の根幹は目に見えない情報（コード）のネットワークに依存しています。

・大規模なシステム障害（サイバー攻撃やインフラダウン）が長期間続けば、文明そのものが停止する巨大災害となります。

・この危機を契機に、重要インフラの国家管理化や通信網の多重化など「デジタル安全保障」が国家安全保障の最優先課題に書き換わる可能性があります。

予測される危機④：生命科学と新しい安全保障（生物学的危機）

・21世紀において、生命科学は人を救う医療技術であると同時に、国家の安全保障と深く結びつく「軍民両用技術」へと変化しています。

・過去の歴史を見ても生物兵器の研究開発が行われた事実はあり、各国は目に見えない兵器（空気やウイルスなど）に対する備えを進めています。

・この危機は、生命科学が「軍事」や「安全保障」の新しい一部に組み込まれたという文明の大きな構造変化を意味しています。

予測される危機⑤：AGI（汎用人工知能）の誕生

・人間と同等かそれ以上の知性を持つAGI（汎用人工知能）が誕生すれば、教育、仕事、国家運営、軍事などあらゆる前提が崩壊します。

・AGIは単なるツールや製品ではなく、「人間が判断する」という文明のルールそのものを書き換える存在です。

・AGIの実現、あるいはAIと融合した「超人類による統治」が訪れたとき、人類のあり方や社会の構造は根底から別の世界へと移行することになります。

危機を読み解くための「帝王学の視点」

・人類はこれまで何度も「今回は本当に終わりだ」と絶望してきましたが、実際には終わるどころか「新しい統治（制度）」を受け入れ、別の世界へと移行してきました。

・未来は常に予想外の姿で現れます。重要なのは恐怖に思考を止めることではなく、「この出来事によって昨日まで不可能だった何が可能になるのか？」と問い続けることです。

・ショックの向こう側で動き始める文明の姿を捉えるためには、単なる知識ではなく、構造を俯瞰する「視点」を持つことが不可欠です。

【及川×神谷×山口】だから安倍晋三は殺された…自民党とあの組織の関係を暴露 / 参政党ファーストJP【非公式】、参政議員を本気で応援チャンネル【非公式】

🔗 https://youtu.be/2B8pQhfh8kU?si=uCnvqZxtVDPW0mfd

【３行要約】

・自民党そのものがグローバリストによって作られた政党であり、エスタブリッシュメント（日教組、日弁連、大手メディアなど）と戦うことは、日本の真の独立に向けた極めて困難な道であることを確認しています。

・イギリスのブレグジットを主導したナイジェル・ファラージやボリス・ジョンソンなどの例を挙げ、世界中で「反グローバリズム（移民反対や伝統文化の保守）」の動きが10年前から同時に起きていることを分析しています。

・安倍元首相も晩年に反グローバリズムへの覚醒を深め、歴史家・渡辺惣樹氏から学ぼうとしていた矢先に暗殺された可能性を指摘し、参政党が中心となって世論を喚起し、現在の政権（高市氏など）を真の反グローバリストに育てていくべきだと提言しています。

【階層的要約】

グローバリズムと戦うことの困難さ（自民党の正体）

・自民党はそもそもグローバリストによって作られた政党であり、背後には共産主義者の息がかかった組織（日教組、日弁連、NHK、大手メディアなど）が存在しています。

・参政党が戦う相手は、特定の誰かというよりも、グローバリストと共産主義者に染め抜かれた「日本のエスタブリッシュメント全体」であり、これは非常に困難な戦いとなります。

・現在、自民党が圧倒的な力を持つ中で、グローバリストや共産主義者が結託して参政党を叩く動きが強まっています。

ヨーロッパにおける反グローバリズムの波と「移民問題」

・約10年前から、ドイツ（AfD）やフランス（国民連合）、イギリス（リフォームUK）などで、既存の体制に反発する反グローバリズム政党が同時に台頭し始めました。

・その最大の原因は「移民問題」であり、ロンドンなどの主要都市が移民や難民によって変貌し、治安や伝統文化が破壊されたことが、人々の覚醒を促しました。

・イギリスのEU離脱（ブレグジット）も、自国の伝統文化や経済、主権を守るための反グローバリズム（保守主義）の動きであり、ナイジェル・ファラージやボリス・ジョンソンらがこれを主導しました。

安倍晋三の「覚醒」と暗殺の背景

・安倍晋三元首相は、政権の中枢にいる中で、単なる反共産主義や反メディアというレベルを超え、日本を支配するグローバリズムの問題の深刻さに「覚醒」していきました。

・亡くなる直前、グローバリズムの歴史を語る歴史家・渡辺惣樹氏と面会を希望するなど、「グローバリストと戦う意思を固めつつあった」ことが、暗殺の決定的な理由（極端に言えば「だから殺された」）ではないかと山口氏は推測しています。

・かつてトランプ大統領に最も近かったイギリスのボリス・ジョンソン元首相も、安倍元首相が亡くなる前日にクーデターのような形で失脚しており、世界的な反グローバリスト排除の動きとリンクしています。

参政党の役割と「是々非々」の重要性

・参政党の神谷氏は、コロナ禍における言論統制や同調圧力を機に、「本気でグローバリズムと戦わなければ日本が奪われる」と完全に覚醒しました。

・高市早苗氏などが政権の中枢にいる現在、彼女に「大掃除（共産主義者や売国勢力の排除）」を任せつつ、参政党は「是々非々（良い政策は褒め、ダメなものは世論を巻き込んで徹底的に反対する）」のスタンスを貫くべきです。

・参政党が外から厳しく声を上げることで、結果的に高市氏らを「真の反グローバリストに育てる（あるいは言い訳として参政党を利用させる）」という高度な政治戦略が求められています。

歴史を学び、世論を喚起する

・グローバリズムの正体を暴き、それに立ち向かうためには、「歴史を学ぶこと（歴史観を持つこと）」が最も重要です。

・神谷氏と渡辺惣樹氏の対談本『反グローバリズム宣言』にあるように、日本の歴史の中にはグローバリズムと戦うための知恵が隠されています。

・参政党の党員・サポーター10万人が中心となり、「グローバリズムとは何か」「日本人ファーストとは何か」を誰にでも説明できる状態を作り、世論を喚起していくことが、日本を救う唯一の道となります。

ついに明かされた「本当の日月神示」自然と共に生き豊かな心を取り戻す。現代日本人へのメッセージです。/ペンキ画家ショーゲンSHOGEN【african paint artist tinga tinga】

🔗 https://youtu.be/7KJRqk3oTf8?si=7jVXmT3WQeUlZc23

【３行要約】

・日月神示（ひつきしんじ）は、宗教のように組織に依存するのではなく、「神と自分」だけで向き合い、自らの足で人生を歩みながら魂を磨くことを説く日本最強の予言書です。

・日常の中で太陽や月に感謝し、自然と共に生きるという教えは、アフリカのブンジュ村の教えや縄文時代の精神性と深く通じており、現代の日本人が失ってしまった本来の豊かな心を取り戻すヒントに満ちています。

・神や先祖は常に私たちと一体であり、肉体を持っている期間は「魂の修業」の仮の姿であると俯瞰することで、人生の様々な出来事を前向きに捉え、心安らかに生きられるようになると語られています。

【階層的要約】

日月神示とは何か？

・昭和19年に画家・岡本天明の「自動書記」によって書かれた難解な文書であり、日本最強の予言書とも呼ばれています。

・単なる予言にとどまらず、日本人の失われた心や本来の生き方、そして「御魂（みたま）磨き」の重要性を説くメッセージが込められています。

・神々しい教えでありながら、「無理をするな」「できるところから始めなさい」という非常に優しく安心感のある言葉で綴られているのが特徴です。

宗教ではなく「依存しない生き方」

・日月神示は宗教的な側面を持ちながらも、特定の組織に属したり、誰かに依存したりすることを否定しています。

・滝に打たれるような特別な修行は必要なく、「日常の中で全うに生き、感性を磨くこと」こそが魂の修業（御魂磨き）であるとしています。

・あくまで「自分の足で歩くこと」を求め、神と自分との間に人間や組織を介在させない自立した信仰を説いています。

縄文の精神性と「ブンジュ村」の教えとの共通点

・日月神示が説く「太陽や月を神様に見立てて感謝し、自然と共に生きる」という教えは、アフリカのブンジュ村の教えや縄文時代の精神性と驚くほど一致しています。

・「道端の白い花にも神が現れている」というような、些細な日常の中に神性を見出す日本人本来の豊かな感性を取り戻すことが求められています。

・日本人の潜在意識の奥底に流れている古来の精神性が、時代や国境を越えて同じメッセージとして現れていると考えられます。

神・先祖との「一体感」と魂の進化

・日月神示には、「神であっても分からないことがある」と素直に記されており、正しい喜びを見極めてひたすら進むことの大切さが説かれています。

・肉体を持って生きている期間はあくまで仮の姿であり、本質は魂であって、死後も霊界やご先祖様との繋がりは決して切れません。

・自分が開運するためだけでなく、ご先祖様や神様と共に進化していくという「命の繋がり（一体感）」を意識することで、生きとし生けるもの全てを愛でる生き方ができるようになります。

現代日本人への強烈なメッセージ

・現代の日本人は骨抜きにされてしまっていますが、日月神示は「早く誠の者ばかりで神の国を固めてください」と強い覚醒を促しています。

・クリスマス、お葬式、初詣など、あらゆる宗教を「ええ加減（良い加減）」に受け入れる日本人の懐の深さこそが、宗教間の争いに終止符を打ち、世界平和（和合）を実現する鍵となります。

・人生の出来事を俯瞰して見られるようになり、全てを「学び」と捉えることで、不安や心配から解放され、非常に楽に生きられるようになるという究極の教えが込められています。

Part01【中国バブル崩壊】120兆円大赤字でも進むの異常経済の秘密【いまさら聞けない、社会の仕組み】渡邉哲也×岡江美希/文化人放送局LIVE

https://youtu.be/HzmiWVD_ZGo?si=kOA7Z_OgBcnfxvfw

【３行要約】

・中国では多重投資による無計画なインフラ整備が深刻化しており、利用者の少ない路線や空港などが多数建設された結果、多額の赤字を垂れ流す事態となっています。

・計画経済であるはずの中国がこのような無駄な投資を続けてきたのは、これまでは経済成長の一部として許容されてきたからですが、そのツケが今になって一気に回ってきています。

・三峡ダムなど、環境への影響を無視した巨大プロジェクトも進められており、ダムのひび割れや崩壊による大洪水のリスクが、中国のインフラと人々の安全を脅かしています。

【階層的要約】

多重投資による無駄なインフラ整備

・中国全土で需要を無視した鉄道、高速道路、空港などが多数建設されています。

・新幹線や飛行機、在来線などが競合しており、路線の多くが赤字となっています。

・かつての日本でも見られたような、無計画なインフラ投資が繰り返されています。

計画経済の破綻と先祖返り

・中国は計画経済を掲げていますが、実態は無計画な投資が横行しています。

・共産主義であるにもかかわらず、都市と地方の格差が世界で最も大きくなっています。

・経済成長を背景に、再び共産主義的な統制を強め、周辺国への圧迫を強める「先祖返り」の傾向が見られます。

巨大ダムのリスクと環境問題

・三峡ダムをはじめとする巨大ダムの建設により、河川の流れが変わり、環境問題が深刻化しています。

・大雨によるダムの崩壊や洪水が各地で発生しており、甚大な被害をもたらしています。

・巨大ダムの安全性にも疑問符が付けられており、下流域の都市部への壊滅的な被害も懸念されています。

都市と地方の意識の断絶

・都市部の住民は経済発展を享受し、共産主義の理念よりも個人の利益を追求する傾向があります。

・一方、地方の農民の中には、土地分配などの恩恵を与えた毛沢東を依然として信奉する人々もいます。

・「寝そべり族」のように、競争社会から降りて最低限の生活で満足する若者も出現しています。

中国経済の資源限界

・中国の無尽蔵とも思えた資源にも限界が見え始めており、持続的な経済成長が困難になりつつあります。

・これまでの多重投資や無計画な開発による負の遺産が、今後の中国経済に大きな影を落としています。

・バブルの崩壊と資源限界が重なることで、中国経済はかつてない危機に直面しています。

この世界は「茶番」だった？茂木先生が語る〝支配構造〟の正体。一人一人が平和に生きるためには。【もぎせかチャンネル】

愛・宇宙博

https://youtu.be/7SwRh3ONCc0?si=gt-G-W8kNZISHsv0

【３行要約】

・人類の戦争は「農業」によって土地の所有概念が生まれた瞬間から始まり、国という枠組みが形成された時点で、生物としての支配欲や争いの本能から逃れられなくなっていると解説しています。

・国連という組織も、実際にはアメリカ・ロシア・中国など少数の「大ボス（安全保障理事会常任理事国）」が仕切る茶番であり、現在の日本の平和も、強力なボスであるアメリカの傘下（日米安保）にいるからこそ保たれている構造です。

・情報過多な現代において個人が平和に生きるためには、人間の「他者を支配・攻撃したい」という醜い本能がむき出しになるSNS（特にXなど）から距離を置き、自身の心の平穏を保つことが不可欠だと語っています。

【階層的要約】

農業の始まりが「戦争」を生んだ

・狩猟採集時代（縄文時代など）は土地に執着せず、自然と共に移動して暮らしていたため、集団間の争いや戦争は起こりませんでした。

・しかし、「農業」が始まると、土地を耕し所有する概念が生まれ、「ここからここは俺の領土だ」という境界線が引かれました。

・敵から自分たちの土地と作物を守るために武器を持ち、壁を作り、軍隊を組織したことで「国」が誕生し、それが国同士の「戦争」の起源となりました。

世界を支配する「ボスと子分」の構造

・世界の歴史を俯瞰すると、ある時代や地域において圧倒的な力を持つ「ボス」が存在し、他の国々がそれに従う「子分」となることで、一時的な平和が保たれてきました。

・ローマ帝国やペルシャ帝国などがその典型であり、中華帝国という東アジアの大ボスに対して、唯一対等に立ち向かった稀有な存在が「日本」でした。

・現在、日本が平和に見えるのは平和憲法があるからではなく、世界で最も強大なボスであるアメリカの庇護下（日米安保）に入っているからです。

国連という組織の「茶番」

・世界に平和をもたらすために作られたとされる「国連」ですが、実際には加盟国が対等なわけではありません。

・安全保障理事会の常任理事国（アメリカ、ロシア、中国、イギリス、フランス）という5人のボスが拒否権を持っており、彼らが反対すれば国連は機能しません。

・つまり、この5つの大国は「何をやっても許される」特権を持っており、国連の実態は強者が世界を分割支配するための茶番に過ぎないと指摘しています。

SNSと人間の「支配欲（本能）」

・人間には生物学的に「他者を攻撃し、支配したい」という凶悪な本能が備わっています。

・匿名で発言できるネット空間（特にXなど）では、この本能が剥き出しになり、常に誰かに噛み付き、炎上や論争を楽しむ人々で溢れています。

・こうした無益な争いに巻き込まれず、自分自身の心の平穏を保つためには、そういったSNSから距離を置き、ノイズを遮断することが最も有効な自己防衛策となります。

戦争の歴史から学ぶ生き方のヒント

・人間の歴史は2500年以上にわたる戦争とバトルの歴史であり、生物として肉体を持つ限り、この争いの構造自体を完全になくすことは不可能です。

・しかし、その構造や歴史の本質を正しく理解し俯瞰することで、無駄な争いを避け、自分の身の回りの平和を保つことは可能です。

・情報に振り回されず、農業への回帰やデジタルデトックスなどを通じて、地に足の着いた心豊かな生活を取り戻すことが、現代を生き抜くための重要な視点です。

【神谷×山口】トランプ大統領の真の狙いとは？ 日本のマスコミは絶対に報道しません 【ディープステート】【参政党】【神谷宗幣】【山口敬之】

🔗リンクアドレス：https://youtu.be/F-oMYTvicYc?si=Yiu3Tovy31HQxzDh

【３行要約】

・トランプ新政権の2大目標は、連邦政府職員の解雇等を通じた「アメリカ国内外のディープステート支配（政治的グローバリズム）からの脱却」と、中国を排除したブロック経済による「経済的グローバリズムからの脱却」です。

・バイデン前政権下で行われていた「メディアやSNSへの資金提供による言論弾圧や情報統制」をトランプ大統領は明確に否定・禁止しましたが、日本では現在も同様の言論統制が残存・強化されていると指摘しています。

・日本の大手メディアがトランプ政権に関する歴史的な発表（新型コロナの研究所流出説など）を黙殺し、政府も親中路線を走っていることは、日本が未だにバイデン政権下のディープステートの支配から抜け出せていない証拠であると警告しています。

【階層的要約】

第二次トランプ政権の「２つの大目標」

・トランプ政権の政策は非常に多岐にわたるように見えますが、その真の狙いは「政治的グローバリズム（ディープステート支配）からの脱却」と「経済的グローバリズムからの脱却」のたった2つに集約されます。

・この2つの目標を基軸にしてニュースを見れば、トランプ政権が何を目指して行動しているのかが非常にシンプルに理解できるようになります。

政治的グローバリズム（ディープステート）からの脱却

・トランプ政権が解体しようとしているディープステートの正体は、ワシントンDCに蔓延る「民主党支持の国家公務員たち（連邦政府の職員）」です。

・彼らは共和党の大統領が就任しても動かず、むしろ反発して超国家的な組織（グローバリスト）の手先となっているため、トランプ大統領は約5万人規模の連邦政府職員の解雇（ポリティカル・アポインティーの拡大）に着手しました。

・その最終的な目的は、FBI、CIA、FRBなどの権力機関を解体的に出直しさせ、アメリカの主権を取り戻すことです。

経済的グローバリズムからの脱却と「AI覇権」

・グローバリズムが世界を悪くしたという考えのもと、中国に対して高関税をかけ、中国を排除した「トランプ流TPP（新しいブロック経済）」を作るための条件闘争に入っています。

・さらに重要なのは、今後世界を支配する「AGI（汎用人工知能）による新しい世界秩序の構築」を、絶対に中国にやらせずアメリカが主導するという戦略です。

・つまり、中国を封じ込めながら新しい世界秩序を構築することが、経済的グローバリズムからの脱却の最終形態となります。

日本のメディアとSNSが抱える「闇（言論統制）」

・トランプ大統領は、新型コロナウイルスが武漢ウイルス研究所から流出したとする歴史的な発表を行いましたが、日本の大手メディアはこれをトップニュースとして一切報じませんでした。

・これは、日本のメディアがいまだに「バイデン政権・岸田政権の支配（ディープステートの支配）」下にあり、真実を伝えることができない状態であることを証明しています。

・また、バイデン政権が行っていた「SNSへの資金提供による都合の悪い情報（ハンター・バイデンのスキャンダル等）の拡散防止（ビジビリティ・フィルタリング）」をトランプ大統領は禁止しましたが、日本では逆にそのシステムが強化されており、参政党の公式動画などもシステム的に拡散されにくくなっています。

時代遅れの日本政府に迫られる決断

・アメリカでは民主党の支持基盤が崩壊しており、トランプ大統領の後継者を含めれば、共和党政権（反グローバリズム・反中国路線）が今後12年間続く可能性が高いと分析されています。

・それにもかかわらず、日本政府は中国と「大手メディアやSNSの言論を親中路線に誘導する」という合意を結んだり、ビザの緩和や修学旅行の促進など、アメリカの動きと真逆の「親中路線・反トランプ路線」を暴走させています。

・アメリカが今後10年以上にわたって「中国包囲網」を敷くことが確実な中で、日本がこのまま中国と組むのか、それともアメリカ側に付くのか、一刻も早く頭を切り替えて決断しなければならないと強く警告しています。

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