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目次
3行要約
- この秋、裏方のシステム会社への不正アクセスで、電子書籍サイトや松屋・ノジマ・ソニー生命などのネットサービスが次々停止。電子書籍には所有権がなく、サイトが閉じれば買った本も読めなくなる。
- 日本の自治体の約8割・国の役所の約85%がAmazonのクラウドで動いており、米クラウド法により日本人の名簿にも米政府の手が届く。カナダでは政府が抗議者の口座を裁判所の許可なく凍結した前例もある。
- 紙の通帳や保険証が消え、本人確認がマイナンバーカードと顔認証に一本化されれば「カード1枚で暮らし全体を止められる」社会に。対策は現金・顔の見える取引先・複数の金融機関など「頼り先を散らす」こと。
階層的要約
1. 電子書籍は「自分のもの」ではない
- YouTuberヒカルさんが約10年利用してきたコミックシーモアが10月15日から停止
- 日本の法律では所有権は形のある物にしか認められず、電子書籍は「読ませてもらう約束」を買っているにすぎない
- サイトが閉じれば読めなくなり、他サイトへの移行もできない
- 通帳・保険証券・健康保険証も紙から画面へ移り、手元を離れて企業や国のコンピューターに預けられている
2. 情報は「1か所」に集められていた
- 松屋・ノジマ・ソニー生命などもネットサービスを停止
- 原因は、各社に代わってメール配信などを担う「裏方の会社」への不正アクセス
- 安さと手間の削減から多くの店が同じ裏方に依存 → 1か所破られると一斉に止まる
- 泥棒が「鍵をまとめて預かる場所」を狙うのと同じ構図
3. 国は名簿をさらに大きな1か所へ
- 自治体システムの約8割、国の役所の約85%がAmazonのクラウドで稼働
- Amazonは2013年にCIAと専用クラウドの大型契約を締結
- 2018年の米「クラウド法」：米企業が持つデータは国外にあっても米政府の令状で提出義務
- 日本国内のデータセンターでも、日本人の名簿に米政府の手が届く
4. カナダの口座凍結という前例
- 2022年2月、ワクチン措置に反対するトラック運転手の抗議に対し、トルドー首相が緊急事態法を初めて発動
- フリーランド副首相兼財務相の発表で、銀行が裁判所の許可なく約200口座を凍結（少額寄付した人も対象）
- 2年後、裁判所が法律の使い方は不当と判断
- フリーランド氏は世界経済フォーラム（ダボス会議）の理事を務めた人物
- 同フォーラムは「1人1つのデジタル身分証」で金融・医療・買い物をつなぐ仕組みを推進
5. これから日本で起きること
- 紙の廃止：通帳は手数料で減らし、最後は選べなくなる（紙の健康保険証は既に新規発行停止）
- 紙は手元にあれば誰にも止められないが、画面上の記録は止めることも消すこともできる
- 本人確認の一本化：2027年4月から口座開設時の本人確認がマイナンバーカードのICチップ読み取り方式へ
- 2025年6月からiPhoneにマイナンバーカード搭載 → 鍵が米企業の機器の中にも
- ダボスで描かれた「デジタル身分証」の形が選挙を経ずに各国の制度になっていく
- 止めるのはボタン1つ：カード1枚を止めれば銀行・病院・ネット店舗の入口が一度に閉まる
- スイッチは押さなくても「持っているだけ」で反対の声を上げにくくさせる効果がある
- 小さな会社の淘汰：不正アクセス対応の費用を払えない会社から消え、大企業が「何を読めるか・いくらか」を決める世の中に
- 2009年、AmazonはKindleで購入された小説『1984年』を利用者の端末から削除した
6. スピリチュアルな視点と対策
- 自然は「散らして分け合い、増やす」もの（タンポポの種、根でつながる森、離れて輝くプレアデスの星々）
- 1か所に集めるやり方は宇宙の流れに逆らっており、いずれ一度に崩れる
- 暮らしの頼り先を散らす具体策
- 現金を少し家に置き、小さな店では現金で払う
- お米は農家さん、魚は町の魚屋さんなど「顔の見える人」から買う
- お金を1つの銀行にまとめず、信用金庫や農協にも分けて置く
- 寝る前に目を閉じ、足の裏から根が伸びて人とつながるイメージを持つ
- 「知ること」そのものが一番の抵抗。集合意識の中で当たり前が揺れれば、その揺れは誰にも止められない
- 動画の最後には417Hzの音楽とともに、胸の光をタンポポの綿毛に乗せて送り出す瞑想が収録されている
