本日X（旧Twitter）で注目を集めた投稿をまとめました。各投稿の要点を日本語で整理し、元ポストへのリンクを掲載しています。内容は投稿者の主張であり、真偽の判断は各自でお願いします。
タッカー・カールソン番組にウィリー・スーン博士が出演、CO2をめぐる主張
タッカー・カールソン氏の番組に、天体物理学者のウィリー・スーン博士が出演。スーン博士は長年、太陽活動と気候変動の関係を研究してきた人物です。番組の中で、地球温暖化の主因とされるCO2について、通説とは異なる驚くべき主張を展開したと紹介されています。
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「多文化共生という偽善で日本が壊されかかっている」との批判
利権にまみれた政治家と、「多文化共生」という偽善に凝り固まった政治家によって、日本が壊されかかっていると批判する投稿です。引用元では、ポーランドが文化圏の大きく異なるアフリカ系・ムスリム系移民を受け入れず、同じキリスト教圏のウクライナからの戦争難民のみを受け入れており、その結果として治安が良く外国人犯罪も少なく、経済も右肩上がりで成長していると指摘されています。
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マイク・フリン元将軍による暴露記事の紹介
マイク・フリン元将軍が公開したとされる暴露記事を紹介する投稿です。なぜウクライナがエリート層にとって「非常に重要」なのか、その理由として「子供・麻薬・武器の取引拠点」であるとし、人身売買・薬物取引・武器取引の拠点になっていると主張しています。
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北村晴男議員「中国の脅威、次は我が身」
北村晴男議員の発言を紹介する投稿です。ウイグル人やチベット人など100万人単位の人々が強制的に収容され、すべてのDNA情報が管理され、必要に応じて臓器が収奪されていると指摘。中国はウイグル・チベットを侵略した国であり、対岸の火事ではなく「次は我が身」だとして、中国の脅威をもっと真剣に考えるよう訴えています。
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森田洋之医師「ワクチン開始後、数十万人多く亡くなっている」
2026年7月25日の森田洋之医師の発言を紹介する投稿です。マクロで見るとワクチン接種が始まってから数十万人も多く亡くなっており、国が調査しようとしないのは製薬会社と癒着しているからではないかと指摘しています。あわせて、インタビュー番組「街録」で夕張のことやコロナのこと、自身の人生までを語った動画も紹介されています。
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2020年米大統領選、ジョージア州などで「不自然な票の急増」を主張
2020年の米大統領選について、ジョージア州ほか2州で選挙当夜に集計されたデータを分析したとする投稿です。ジョージア州では集計中の連続する平均が2,000票から最大45,124票の範囲だったのに対し、バイデン氏に13万6,000票を超える不自然な急増（vote spike）が各所で見られたと主張しています。
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mRNA型インフルエンザワクチンへの懸念
卵で製造する従来型のインフルエンザワクチンは、前橋レポートで「無効であるが副作用も少ない」ことが証明されていたと指摘する投稿です。一方で、現在約20社が準備しているmRNA型インフルエンザワクチンについては、体内で発現したスパイクタンパクが細胞膜のシアル酸に結合し、赤血球凝集反応や自己免疫的な病態を誘発する可能性が高いと警告しています。
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「自民党はCIAの工作資金で生まれた」との主張
自民党はCIAの「工作資金」によって生まれたとする主張を展開する投稿です。「なぜ自民党は国民の声を聞かないのか」「なぜ日本はいつまでもアメリカの言いなりなのか」という閉塞感は単なる不満ではなく、戦後日本の根幹を規定してきた「不都合な真実」に根ざした正しい直感だと論じています。
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鈴木宣弘教授「台湾有事で日本人は餓死する」
東京大学の鈴木宣弘教授の発言を紹介する投稿です。日本の食料自給率は先進国で最も低く、とんでもない状況と言われているが実質はもっと低いと指摘。野菜の種の自給率は10%程度で、実際の自給率も10%あるかないかだといいます。物流が止まりそうな状態にあり、高コストの急上昇の中で農家は赤字に陥っており、台湾有事が起きれば日本人は餓死しかねないと警告しています。
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在日ベトナム人の国民健康保険料、未納率が約9割との指摘
在日ベトナム人の国民健康保険料の未納率が約9割に上るとする投稿です。不足分は日本人の税金で補填され、未納のままでも医療を利用できる状態が続いていると指摘。強制送還と日本人優先の保険制度に切り替えなければ、この負担は限界だと訴えています。
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難民申請中のクルド人男性、少女への性的暴行で再逮捕
15歳の少女に性的暴行を加えて「執行猶予」となった難民申請中のクルド人男性が、さらに12歳の少女に性的暴行を加えて逮捕されていたと指摘する投稿です。日本の子どもたちが被害に遭っているのに黙っていろというのはおかしい、と強く問題提起しています。引用元では、さいたま地裁がクルド人へのヘイトデモ禁止を命じる仮処分を決定したというニュースが取り上げられています。
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浜田聡議員、元海上保安官からのメッセージを共有
浜田聡議員が、自身に寄せられた元海上保安官からのメッセージを共有した投稿です。政府の「不法滞在ゼロプラン」について、そのやり方は40年前に総務省が行った不法無線対策・犯罪無線対策と同じだと感じるという内容です。引用元では、入管が不法残留者リストを警察に渡していないことが発覚し、職員818人だけで約7万人の不法残留者を摘発しようとしているのは国益を無視したメンツにすぎないと批判されています。
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小野田大臣「府中刑務所の4人に1人が外国人だった」
小野田大臣が「府中刑務所の4人に1人が外国人だった。外国人犯罪への厳格な対応の必要性を再認識した」と述べたことを取り上げた投稿です。投稿者は、気づくのが今さらではあるものの気づかないよりはマシだと一定の評価をしつつ、問われているのは「で、どうするか」であり、これらの費用は外国人を受け入れる企業が負担すべきだと主張しています。
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神社仏閣への放火をめぐる留学生の発言として拡散された投稿
日本の大学に留学しているイスラム教徒が「寺院を壊せるなら壊す。それが宗教の教えだからだ。そんな私を日本は寛容に受け入れるべきだ。礼儀正しいし納税しているからだ」と語ったとされる発言を紹介する投稿です。投稿者は、日本の神社仏閣への放火との関連を疑い、拡散を呼びかけています。発言の出所や真偽は確認されていない点に留意が必要です。
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トランプ氏、ソロス氏らをANTIFAの資金源と名指し（英語投稿）
トランプ氏が、ジョージ・ソロス氏とリード・ホフマン氏を、ICE（移民税関捜査局）へのANTIFAによる暴力的攻撃の「資金源」として名指しし、両者を追い詰めるためにRICO法に基づく捜査を直ちに行うと表明した、と報じる英語投稿です。「彼らはいくつかの問題を抱えることになるだろう」と述べたとされています。
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